MotifyHR

HRの基本

「ニューノーマル」が求められる新時代、企業のあり方はどうなる?

新型コロナウイルスにより、企業のあり方や、社員の働き方は急激な変化を強いられました。そんななか「ニューノーマル」というキーワードを目にする機会が増えています。この言葉の意味や、今企業に何が求められているのかを探ってみましょう。

コロナ禍を乗り越えるべく、人類はニューノーマルを身につける

ニューノーマルとは、読んで字のごとく「新たな常識」「新たな常態」のことです。経済や社会が大きな打撃を受け、変化を余儀なくされるなかで誕生する「新しい常識」を指し示しています。

新型コロナウイルスによるダメージで、これまでの「当たり前」が通用しない時代が訪れているのを、多くの経営者、ビジネスパーソンが肌で実感しているのではないでしょうか。以前のような状態に戻るのが困難だという予測が主流化し、今まさに、ニューノーマルが求められています。

ニューノーマルの概念は、ネット社会が到来した2000年に誕生しました。それに続く第2のニューノーマルは、リーマンショック後の2009年に世界経済を立て直すなかで唱えられ、コロナ禍に起因する今回のニューノーマルは人類にとって3度目のものだと考えられています。

すでに、ソーシャルディスタンス、アルコール消毒、手洗い、マスク着用などは、ニューノーマルとして世間に定着しました。アメリカでは、デリバリーサービスやリモートコミュニケーションなどをひとまとめにした「シャットイン経済(引きこもり経済)」なる言葉が誕生しています。

ビジネスシーンでは、テレワークの一般化、オンライン会議システムの普及などが顕著な例だと言えるでしょう。テレワークが進み、オフィスの縮小化やネットセキュリティの強化、評価制度の整備など、ニューノーマルが必要となる項目は、他にもたくさん上げられるでしょう。

新型コロナウイルスの第2波、第3波が予測され、次なる危機的状況が到来しても対応できるように備えることも、今回のニューノーマルのポイントとなると考えられます。

ビジネスシーンのニューノーマルはコミュニケーションが鍵になる

緊急事態宣言が解除され、経済が動き出すなかで、これまでどおりにいかない業界も少なくありません。

接客業(飲食店、宿泊施設、スポーツジムなど)、娯楽施設(映画館、劇場、ライブハウスなど)、文化施設(博物館、美術館など)、イベント系(主催者、裏方、スポーツチーム、ミュージシャン、パフォーマーなど)、観光業、交通系(鉄道、バス、航空会社)、私立学校など、苦境に立たされる業界では、ことさらニューノーマルが求められるでしょう。

そこにあるビジネスチャンスを見逃さない眼力が、新たな時代のトップランナーとなる決め手となるかもしれません。

世界的な流れとしては「グローバルからローカルへ」という動きも目立ってきています。感染が世界的に拡大し、事業継続が困難になったグローバル企業は、柔軟かつ迅速な対応が可能なローカルビジネスに注目し始めました。各地の特色を生かした、地産地消のローカルビジネスが隆盛する可能性もあるでしょう。

ビジネスシーンでは、とりわけコミュニケーション面でニューノーマルが目立っています。社内ではテレワークが普及し、大都市圏では過半数の企業が、全国的には約3割の企業がテレワークへの切り替えを行ったと言われています。しかし、オンライン会議ではフォーマルな会話が多く、“無駄話から新しいアイデアが生まれる”といった機会が減っているとの悩みも聞こえてきています。

取引先ともオンラインでやり取りをする企業が増えています。お互いにテレワーク中なため相手先を直に訪問できないのは自然な流れ。出張や移動が減り、移動コストが削減された企業も多いのではないでしょうか。その一方で、営業活動を兼ねていた展示会やイベントが軒並み中止となり、販路の拡大に苦戦している企業もあります。

消費者との関係や、接客スタイルにも変化が生じています。店頭ではマスク越しの会話やアクリル板越しでのやり取りが当たり前になり、フレンドリーな雰囲気よりも感染防止が重視されるようになりました。営業休止や営業時間の短縮により、消費者とのコミュニケーション時間も減少しています。その一方で、ECサイトやデリバリーサービスなどは活況となっています。

一連の事象を見渡して分かるように、コミュニケーションの質と量をいかにコントロールし、商品やサービスを提供するかが、ビジネスにおけるニューノーマルの鍵になると考えられそうです。

新しい世界をつくるために、企業が取り組むべき課題とは?

テレワークの普及を受け、ビジネスは「テレワークで回せるフォーマット」が中心になっていくと考えられます。ネットインフラやセキュリティの強化がさらに進み、これまでは高度とされていたIT技術も一般化していくでしょう。

コロナ禍で完全テレワークを実施した結果、業績が変わらなかった、むしろ業務効率が上がったという理由から、本社オフィスの賃貸契約を解除したという企業もあるようです。しかしながら、「職場に行かなければできない仕事がある」という理由で、テレワークで生産性が落ちたと感じている人がいるのも事実です。今後、署名捺印の電子化、クラウド上での資料管理などがニューノーマルとなっていけば、不満は解消されていくでしょう。

オンラインでのコミュニケーションを円滑にするため、「同じ話題のチャットは5回まで、それ以降はビデオ会議で」というルールを定めた企業もあるそうです。コミュニケーションを円滑にするためのこうしたルールが、ニューノーマルになっていくことも充分に考えられます。

テレワークが困難とされている製造業でも、IoTやロボットの活用が進めば、出社回数を格段に減らせます。接客業ではキャッシュレス決済やセルフレジが今以上に浸透すれば、状況が変わっていくでしょう。

既存のリソースを活用した新ビジネスが登場する可能性もあります。企業とフリーランスドライバーをマッチングするサービスを行っていた物流業界のある会社は、提携ドライバーによる個人向けの買い物代行サービスをスタートさせました。既存のノウハウを、別のサービスに転用し、新たなビジネスに発展させていくのも、ニューノーマルが求められる時代のサバイバル術だと言えそうです。

新常態、新常識が次々に生まれる時代ゆえ、前例にとらわれる必要はありません。迅速に決断し、アクションを起こす姿勢が、今、企業の舵を取る経営者に求められています。

人事、HRに関するお役立ちレポート無料ダウンロードはこちら

この記事を書いた人

cloudhr

HR BLOG編集部

人材開発プラットフォームサービス 『Motify HR』を運営しています。このブログでは、「経営者と役員とともに社会を『HAPPY』にする」 をテーマに、HR領域の情報を発信しています。

この記事もオススメ!

一覧へ

オンボーディング Onboarding 「新卒社員」や「中途社員」が辞めない仕組みづくり

『オンボーディング』とは、新入社員をスムーズに社内に溶け込ませ、パフォーマンスを上げさせるための一連の仕組みづくりを言います。
この冊子ではHR先進国であるアメリカ企業の事例も踏まえ、人材育成のための最新のメソッドを解説。
オンボーディングの具体的な取り組み方をご紹介しています。

ダウンロード

バナースライダー

入社サポート業務をオートメーション化 MotifyHR
特別動画 MotifyHR
無料簡易診断 エンゲージメントサーベイお申込みはこちら MotifyHR
経営者必見!エンゲージメントカンパニーセミナー(12月) MotifyHR
【1/13開催】2021新卒受け入れ直前!管理職向けマネジメント MotifyHR
【1/27開催】半年以内離職を防ぐ為に今やるべき5つのポイントセミナー MotifyHR
経営者・起業家のための情報が満載!01ゼロイチ