MotifyHR

エンゲージメント

なぜ業績アップのためにエンゲージメント率の調査が必要なのか?

業績アップにつながるほか、多数のメリットを生み出す従業員エンゲージメント。その浸透具合を正確に把握している企業は、意外と少ないのではないでしょうか?
ここでは、エンゲージメント率の調査方法や、調査後に施策を立てるコツをご紹介いたします。

定期的なチェックで社員の心境の変化をキャッチする

社員の士気が高まると同時に離職率も低下、業績アップにもつながるのがエンゲージメントの特徴です。せっかくエンゲージメントの向上に取り組んでも、やりっ放しにしたままでは、思うような効果は上がりません。エンゲージメントを高めるためには、定期的な調査による、エンゲージメント率のチェックが不可欠です。

エンゲージメント率は、女性より男性の方が、若手よりも高齢者の方が高いという傾向があることが知られています。こうした結果は、労力が報われているかどうかの感じ方の差、やりがいや充実感、権限の有無などが影響して変わってくると考えられます。

世代別の傾向をさらに細かく見ると、25~35歳の社員よりも25歳未満の社員の方がエンゲージメントが高いという結果も出ています。25~35歳と言えば、一人立ちすることが求められる年代ですので、心理的に重圧がかかりやすくなると考えられます。

調査によって、ある社員のエンゲージメント率が下がっていることが分かったら、入念なフィードバックや成長を促すフォローアップによって、エンゲージメント率の回復を図るべきでしょう。
エンゲージメント率が極端に下がった社員は“ぶら下がり社員”と化し、会社にとって好ましくない存在となってしまいます。「この会社では自分の力を伸ばせない」と、離職の道を選ぶ社員も現れるかもしれません。そんな事態を避けるためにも、社内のエンゲージメント率の調査が必要なのです。

究極の質問でエンゲージメント率を知る

人材育成に前向きな会社では、すでに当たり前に使われるようになったエンゲージメントという言葉ですが、掲げる理念や業界内でのスタンスなどは会社ごとに異なるため、「何をもってエンゲージメントを高めるか」は、一定ではありません。

それゆえに「エンゲージメントとは何か」といった定義は提唱されておらず、絶対的な測定方法も存在していないのが実情です。しかしながら、何らかの調査を行わなければエンゲージメント率を測定できないのもまた事実です。

先進的なケースとしては、心拍数をはじめとする生体データや、キーボードのタイピングスピードなどから仕事への集中度を計測する方法や、顔認証による表情分析で仕事への没頭度を調べる方法などがあります。しかし実際には、多くの会社がアンケートによる調査を採用しています。

生体データや表情分析などは、データを使いこなすには専門知識が必要ですし、設備投資をするにもハードルが高いため、まだまだ一般的とは言えません。そのため、古典的な方法ではありますがアンケート調査がもっとも有効だと言えるのです。

エンゲージメント率を図るもっともシンプルなアンケートとして知られているのが「あなたは自分の職場を、友人や知人にどの程度勧めたいと思いますか?」という質問に、1~10の数字(0が絶対にすすめない、10が必ずすすめる)で答えてもらい、2問目として「その理由を教えてください」とフリーコメントを書いてもらうという内容です。自分の会社を人にすすめられるかどうかという問いかけは、ある意味究極の質問だと言えるでしょう。

また米国の調査会社(ギャラップ社)が提唱する、12の設問からなるアンケートも有名です。「職場で何を期待されているか知っていますか?」「仕事に必要な材料や道具は与えられていますか」「自分が得意なことをする機会を毎日与えられていますか?」といった、簡単に答えられる内容で、エンゲージメント率を調査することができます。

改善策を講じる際に必要な視点

改善策を講じる際に必要な視点

エンゲージメントを高めていくことによってもたらされる代表的なメリットとしては

1.取り組んでいる施策とその効果が可視化できるようになる
2.優秀な人材の外部への流出を防ぐ
3.業績アップ

という3点があげられます。

こうしたメリットを享受するためには、まずエンゲージメント率を調査し、現状を把握しなければ何も始められません。エンゲージメント率の調査はすべての取り組みの出発点です。そして調査を繰り返すからこそ、エンゲージメント率の変化を知ることができ、業績アップに有効だった施策や、表面化していない問題などをあぶり出せるようになるのです。

調査後に改善点を探す際は、原因と結果の相関関係と因果関係を区別して考えることが大事です。相関関係とは、一方の変化による影響で、もう一方にも変化が及ぶような関係のことです。「難題に取り組んだら、スキルが向上した」という状況において、“難題への取り組み”と“スキルの向上”には相関関係があると言えます。

スキルが向上した結果、仕事へのやりがいが増してエンゲージメントが向上することもあるでしょう。その場合は“スキルの向上”と“エンゲージメント”には、原因と結果を結ぶ因果関係があることになります。

しかしながら、「難題に取り組めばエンゲージメントが上がる」とは言い切れません。難易度が高すぎて、仕事に嫌気がさしてしまう社員もいるかもしれないからです。それゆえに、“難題への取り組み”と“エンゲージメント”の間には、相関関係も因果関係も成り立っていないと言えます。

エンゲージメント率調査によって浮上した問題点について、関連する現象を取り巻く相関関係と因果関係を混同しないようにしてください。誤った解釈をしてしまうと、改善策を立てたつもりが、事態を悪化させてしまうことになるかもしれませんので注意が必要です。

まとめ

エンゲージメント率を定期的に調査し、社内の小さな変化を発見できる体制を整えた後は、適切な策を打ち出せる視点を持つことが大事です。調査、フィードバック、改善策の実施を積み重ねることによって、人材を生かしながら、会社の業績もアップしていくエンゲージメントが高まっていくサイクルを作り出していきましょう。

人事、HRに関するお役立ちレポート無料ダウンロードはこちら

この記事を書いた人

cloudhr

HR BLOG編集部

人材開発プラットフォームサービス 『Motify HR』を運営しています。このブログでは、「経営者と役員とともに社会を『HAPPY』にする」 をテーマに、HR領域の情報を発信しています。

この記事もオススメ!

一覧へ

オンボーディング Onboarding 「新卒社員」や「中途社員」が辞めない仕組みづくり

『オンボーディング』とは、新入社員をスムーズに社内に溶け込ませ、パフォーマンスを上げさせるための一連の仕組みづくりを言います。
この冊子ではHR先進国であるアメリカ企業の事例も踏まえ、人材育成のための最新のメソッドを解説。
オンボーディングの具体的な取り組み方をご紹介しています。

ダウンロード

バナースライダー

入社サポート業務をオートメーション化 MotifyHR
特別動画 MotifyHR
無料簡易診断 エンゲージメントサーベイお申込みはこちら MotifyHR
経営者必見!エンゲージメントカンパニーセミナー(12月) MotifyHR
【1/13開催】2021新卒受け入れ直前!管理職向けマネジメント MotifyHR
【1/27開催】半年以内離職を防ぐ為に今やるべき5つのポイントセミナー MotifyHR
経営者・起業家のための情報が満載!01ゼロイチ