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エンゲージメント

従業員のエンゲージメントを高める?満足度調査とは

公開日:2021.6.24

従業員の退職防止のためだけでなく、人材確保においてもエンゲージメントを高める施策が重視されている今、「満足度調査」という目安が、エンゲージメント測定において注目を集めています。今回は、エンゲージメントの重要性と満足度調査の方法や概要について詳しくみていきましょう。

エンゲージメントにおける満足度調査とは

まず人事分野におけるエンゲージメントとはどのようなものを指すのでしょう?端的にいうと、従業員の会社に対する愛着心、会社と従業員との信頼関係を表現する言葉で、会社と従業員、或いは従業員同士の信頼関係が築かれている状態を指します。

似た言葉に「ロイヤリティ」というものがありますが、これは、従業員から会社に対しての一方的な忠誠心を指し、エンゲージメントが表す双方向の信頼関係とは異なります。

そして満足度調査、正式には「従業員満足度調査」というものは、従業員が企業や組織で働く中で、仕事内容や人間関係などに対してどの程度満足しているのかという、働きやすさを測る調査のことです。英語にすると「Employee Satisfaction」で、頭文字をとってES調査とも呼ばれています。

従業員満足度調査の目的

従業員満足度調査を実施する目的は、一つ目が従業員のやりがい、モチベーションを可視化することにあります。調査によって、それらを定量的に把握でき、対策を練る際に有効活用ができます。

二つ目の目的が、調査結果から企業が抱える強みと弱みを分析でき、弱みの部分から課題を抽出し、改善対策を実施できることです。

いずれにせよ、この調査によって企業の現状を把握でき、課題解決のための施策検討が可能になるのです。

従業員満足度調査のメリット

従業員満足度調査によるメリットは、大きく分けて3つ考えられます。

1 現場の意見の把握
普段の面談等でのコミュニケーションでは聞けないような声を拾うことができます。本音、現場に近い意見を把握できる可能性が高まります。

2 客観的なデータを得られる
従業員全員に同じ調査を行うため、客観的な数値としてのデータを取得できます。誰かの主観に基づいた意見ではないので、より精密なデータといえるでしょう。

3 会社運営の指標として役立つ
調査結果をもとに、改善点が明確になり、経営のPDCAを回すことができるでしょう。結果的に企業の成長へとつながるはずです。

満足度調査の具体的な手順

満足度調査を行う場合、実際にどのような手順を踏めばよいのでしょう?順を追って見ていきましょう。

1 目的を明確にする
この調査を行う目的を明確にします。何のために、どのようなことを知りたいのか、ということを明確にしたうえで、その目的に即した調査項目を設定しましょう。

2 調査対象を設定する
社員全体に行うのか、或いは特定の部署に必要なのか、役職ごとに行うのか等を決めたうえで、質問項目を設定しましょう

3 調査項目の設計
質問の内容を精査し、項目を決定します。前述で明らかにした目的と調査対象に合わせて設計することが必要です。

4 調査を開始
従業員に回答を依頼し、調査を開始します。その際に大切なことは、事前にしっかりと調査の趣旨を説明すること。従業員の理解を深めた上で、調査に臨むようにしましょう。

5 調査結果の集計、分析
人の手による集計でも大丈夫ではありますが、手間を省き、データ分析をしやすくするためにはITツールやサービスを利用することをおすすめします。集計方法としては、単純集計、クロス集計、構造分析などが一般的です。

6 対策の検討、実行とフィードバック
調査結果が明確になったら、次は改善のための施策検討、実行に入りましょう。これこそが真の調査目的でもあります。また、集計結果と改善施策について、調査に協力してもらった従業員に対してフィードバックを速やかに行うようにしましょう。

満足度調査の具体的な質問項目例

さまざまな角度から満足度を調査する必要があるため、項目は多岐に渡りますが、大きく分けて下記のような満足度が考えられます。

  • 仕事(やりがいがあるか、満足しているか)
  • 上司、部下(上司との相性はどうか、指示は明確か、コミュニケーションはとれているかなど)
  • 会社風土(社内の人間関係、雰囲気、風土など)
  • 人事制度、処遇(部署に対しての満足度、待遇、昇進、昇給の内容、頻度にたいして)
  • 経営、会社(経営者の信頼感、会社の理念やビジョンへの共感度、業績など)
  • 総合的(今の職場への満足度、今度の定着意向など)

実際に取り組む際のポイント

実際に満足度調査を行う場合、注意すべきポイントがいくつか考えられますので、ご紹介します。

設定項目は目的に合わせる

企業によって、或いは部署によっても改善点は異なるもの。そのため、調査を行う目的も異なります。だからこそ、質問の設定はテンプレートを丸ごと採用するのではなく、自社に即したものを作るようにしましょう。そうすることで、より効果的な調査を実施できるはずです。

会社の勤務体制に合わせて実施する

特に今注視すべきポイントなのが、勤務体制の変化による従業員満足度の変化です。テレワークにおいて従業員はどのような問題を抱えているのかを、出社している社員と同様に調査を行うことで、明るみにできる可能性があります。

調査結果を踏まえて、できることから改善を

従業員満足度調査は、調査ではなく改善が本当の目的です。アンケートによって明確になった問題解決のために、時に会社のルールの変更が必要な場合もあるでしょう。時間がかかるもの、すぐにできるものを整理して、できることから随時改善をしていきましょう。また、調査は定期的に行うことで、定期的に企業体制を改善することができるでしょう。

従業員満足度調査の効果的な利用を

エンゲージメントを高める有効な方法の一つである、従業員満足度調査。ぜひ実施するだけではなく、実施結果をもとに、職場環境の改善や、人事制度、研修制度等の見直しを図り、企業の業績向上に役立ててみてください。

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この記事を書いた人

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HR BLOG編集部

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