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従業員エンゲージメントを高め、離職率を改善させる「eNPS℠」を徹底解説!

皆さんは自分が勤める会社を親戚や友人に勧めたいと考えたことはありますか?

「自分の職場で働くことを友人や家族など、親しい人に勧めたいかどうか」を数値化することで、従業員の会社に対する意識を測定する「eNPS℠」という指標があります。

eNPS℠はすでに、アップル社など多くの企業で従業員エンゲージメント(従業員が会社のビジョンや価値観に共感すること)を測り、改善する方法として採用されています。今回は、「eNPS℠」の説明と、どう企業に導入し、運用していくかについて解説しています。

eNPS℠とは何か?

eNPS℠とは「Employee Net Promoter Score(エンプロイー・ネット・プロモーター・スコア)」の略称で、アメリカの大手コンサルティング会社であるベイン・アンド・カンパニーのF・ライクヘルド氏が提唱した、顧客のロイヤルティを可視化する指標である「NPSR(Net Prmoter Score)」をアップル社が取り入れたところから普及しました。

eNPS℠は「親しい知人や友人に職場をどれくらい勧めたいか」を質問し、「職場の推奨度」を数値化することで、従業員のエンゲージメントを測定できます。

質問では「仕事への充実感」や「上司との関係」「福利厚生」「テレワークでの生産性」なども併せて質問をすることで、従業員が抱えている悩みや課題を洗い出すことができます。

これらの質問に対する回答の結果から、eNPS℠が高い従業員ほど会社へのエンゲージメントが高く、離職する可能性も低いことがわかります。一方、eNPS℠が低い従業員ほど、会社へのエンゲージメントが低く、離職する可能性が高くなる傾向にあります。

eNPS℠を活用することで経営者や人事担当者は、従業員の会社に対するエンゲージメントを把握することができるので、従業員エンゲージメントを上げる具体的な施策へとつなげることができるでしょう。

eNPS℠の計算方法

eNPS℠を計算する際は、職場の推奨度を0~10点で尋ね、9?10点を「推奨者」、7?8点を「中立者」、0?6点を「批判者」と分類します。そして、推奨者の割合から批判者の割合を引いた数値がeNPS℠の点数になります。

点数によって、下記のような分類をします。

・0?6点を付けた人を「批判者」
→「批判者」は職場や仕事、給料、福利厚生面などに不満がある従業員を指します。何かきっかけに離職してしまう可能性もあるので、人事担当者や上司は「批判者」の不満を洗い出し、フォローしていく必要があります

・7・8点を付けた人を「中立者」
→「中立者」は平均以上に会社へのエンゲージメントがある従業員を指します。「批判者」よりも離職する可能性は高くはありませんが、9点、10点を付けなかった理由もどこかにあるはず。その理由を見つけ出し、フォローすることで「中立者」を「推奨者」に引き上げることができます。

・9・10点を付けた人を「推奨者」
→「推奨者」は職場や仕事、給料、福利厚生面など、ほぼすべてにおいて満足している従業員のことを指します。離職する可能性が低く、周りの従業員にも良い影響を与えてくれます。リファラル採用にも積極的で、優秀で社風に合った人材を紹介してくれることもあります。

例えば、「推奨者」の割合が50%、「批判者」の割合が25%だとすると、eNPS℠は25%になります。つまり、推奨者が増えるほど数値が高くなり、批判者が減るほど数値が高くなるように構築されているのです。

従業員のエンゲージメントを調査する際によく活用される「従業員満足度」の調査に比べ、eNPS℠は人に勧められるかどうかが基準になるため、点数をつける際により慎重に考えるようになります。そのため、離職リスクの高い従業員や、エンゲージメントの高い従業員がいるかどうかをより正確に把握できます。

eNPS℠導入のメリット

eNPS℠の調査では「批判者」「中立者」「推奨者」ごとに調査項目を分析できるため、それぞれの対策が検討できます。たとえば「批判者」は、会社や上司に対してどのような不満を持っているのかがわかるので、従業員が抱えている不満や課題を解決したり、上司から丁寧にフォローをしたりするなどの対策を練ることができ、離職率の改善につながるのです。

また、eNPS℠はシンプルな指標なので継続的に計測しやすく、すぐに結果を確認できます。つまり、従業員エンゲージメントを改善するための施策をスピーディーに回すことができます。

さらに、eNPS℠調査をきっかけに職場への信頼度や満足度が上がれば、リファラル採用(自社の従業員に人材を紹介してもらう採用方法)に協力してくれる従業員が増え、採用コストの削減も期待できます。eNPS℠の数値が高い人からの紹介では、良い人材が集まりやすいというメリットもあります。

まとめ

eNPS℠を活用することで従業員エンゲージメントを測ることができます。しかし数値化して完了ではなく、数値が低い従業員に対してのアクションや施策まで検討・実行してこそ運用に成功したといえるでしょう。

さらに、人材の育成や社内のコミュニケーション構築も同時に取り組むことで、早期離職を減らし、長く活躍・貢献してくれる従業員を育成することが可能になります。

もしも、「自社の従業員エンゲージメントを把握したい」「従業員エンゲージメントを上げるための具体的な施策を考えたい」という経営者、人事担当者の方がいらっしゃれば、ぜひeNPS℠調査分析を行い、会社のビジョンや価値観に共感する従業員を増やしていきましょう。

eNPS℠調査の分析を委託できるおすすめの企業

社内で詳細な分析をするノウハウや時間がない場合は、eNPS℠調査に関する実績がある専門業者に調査分析を委託するのがおすすめです。eNPS℠調査を行っている企業は多数ありますが、「導入事例が豊富でノウハウがある」「調査結果を出すだけでなく、実際に施策に落とし込める」「自社でも簡単に分析できる仕組みになっていること」などに留意して選ぶとよいでしょう。そこで今回は、「MotifyHR」をご紹介します。

MotifyHR

株式会社アックスコンサルティングが提供する「MotifyHR(モティファイエイチアール)」は従業員同士のコミュニケーションや上司・部下、両方へのフィードバックを自動化し、パフォーマンスの高い企業文化を創ることを支援。従業員のeNPS℠も判定し、スコア化することができます。

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https://motifyhr.jp/

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この記事を書いた人

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HR BLOG編集部

人材開発プラットフォームサービス 『Motify HR』を運営しています。このブログでは、「経営者と役員とともに社会を『HAPPY』にする」 をテーマに、HR領域の情報を発信しています。

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