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エンゲージメント

取るだけでは逆効果⁉サーベイ後にすべき6つの施策

公開日:2021.7.1

エンゲージメントサーベイは、生産性の低下や離職率の増加など、組織が抱える課題を改善するために有効なツールです。社員のエンゲージメントを定量化することで、組織の状態を把握しやすくなるため、課題の発見や改善策を立てやすくなります。

エンゲージメントサーベイの普及は日本国内でも進んでいます。実際に、2020年2月には三井住友銀行が国内拠点で働く約2万8千人を対象に定期的にエンゲージメントの調査を行う旨の発表を行うなど、大企業をはじめとした多くの企業でも導入が始まりました。また、それに伴い、調査・分析に特化したHR Techも登場してきています。

しかし、エンゲージメントサーベイを行っている企業のなかでは、具体的な改善施策を打てていない従業員の忖度があるので正確な診断ができない質問に定性的な内容が多く、数値化が難しいなどの声も少なくありません。

では、エンゲージメントサーベイを組織改善に活かすには、どのような施策を行えばよいのでしょうか。

ここでは、エンゲージサーベイを組織改善に活かすための6つの施策について解説していきます。

エンゲージメントサーベイを実施する前の準備

エンゲージメントサーベイを組織改善に活かすためには、実施する目的を明確にする必要があります。実施する目的と内容が合っていなければ、組織改善に必要なデータが集められないためです。目的は主に以下の3つが多いといえるでしょう。

  • エンゲージメントの向上
  • 定着率の向上
  • 生産性の向上

どのような目的で実施するのか、そのためには、どのようなデータが必要になるかを実施する前に検討しておきましょう。

また、実施前には、対象の従業員へ目的を説明し、理解してから取り組んでもらうことが大切です。目的を理解しないまま取り組むことで、対象の従業員のモチベーション低下や施策に対して非協力的な姿勢につながるおそれがあります。

エンゲージメントサーベイのやるだけは組織に悪い影響を与える

エンゲージメントサーベイは、実施と施策がセットであることを念頭に置くことが大切です。

対象の従業員は、組織改善に期待している状態だといえます。しかし、実施後のアクションがなければ、失望や憤りを感じることで、エンゲージメントの低下をまねくおそれが高いことが想定されます。

エンゲージメントサーベイは、組織を可視化することで現状把握や課題を発見できる可能性があります。ただし、結果を施策に活かさなければ、目的を達成することはできません。

エンゲージメントサーベイは実施するだけでは、組織改善ができないだけでなく、対象の社員に悪い影響を与えることも考えられます。そのため、改善施策とセットで実施するようにしましょう。

エンゲージメントサーベイの実施後にやるべき施策

エンゲージメントサーベイを実施した後は、次の6つの施策を行うことで、結果を活用できます。

  1. 人事、組織の責任者への共有
  2. 各部署のマネジメント層への共有
  3. 部署ごとの施策を検討する
  4. 従業員への共有
  5. 設定した施策の実施
  6. 一定間隔で繰り返し実施する

順番通りに進めることでより早く確実な効果が出る可能性があるので確認していきましょう。

1.人事、組織の責任者へ共有

エンゲージメントサーベイの結果は、人事・人材開発・役員など、人事部や組織全体の責任者へ共有します。組織改善の施策は、組織全体で取り組む必要があるため、円滑に進めるためにも、責任者に状況を認知してもらう必要があるためです。

責任者は細かい内容よりも、全体の流れが把握できる要点を知りたいケースが多いといえます。そのため、共有する情報は、エンゲージメントサーベイを実施して分かった組織の現状、課題、改善のための施策などにとどめておきましょう。

また、エンゲージメントサーベイの実施前に、組織の課題について責任者と仮説を立てていた場合には、実施後の結果が仮説と合っていたのか間違っていたのかという点についても共有が必要です。

2.各部署のマネジメント層へ共有

エンゲージメントサーベイの結果を責任者へ共有した後の施策は、各部署のマネジメント層への共有となります。組織の改善は会社全体で取り組むため、成果を得るには各部署との連携や協力が必要不可欠です。

この施策の目的は、各部署の現状と課題を把握してもらうことです。そのため、責任者へ共有した情報だけでなく、部署全体の現状と課題、さらには部下一人ひとりの現状や課題など、より細かい情報についても共有が必要です。

3.部署ごとの施策を検討する

各部署のマネジメント層へ情報の共有が終わった後は、部署ごとの課題を改善するための施策を検討します。状態や課題は部署によって異なるため、可能であれば部署ごとにミーティングを行い、施策を考えたほうがよいでしょう。

また、部署ごとの課題は従業員だけが対象とは限りません。マネジメント層の管理能力やリーダーシップ面が課題になる場合もあるため、その部署の状況を正確に伝えて把握してもらう必要があります。

施策は同時平行ではなく一つずつ実施することで混乱をおさえられます。

4.従業員への共有

組織の責任者と各部署のマネジメント層への共有が終わったあとに、対象の従業員へ情報を共有しましょう。従業員へ共有する情報は、エンゲージメントサーベイの結果の大枠と結果を踏まえた施策など、所属する組織や部署の傾向がわかるレベルの内容で構いません。

また、従業員へ情報を共有した後に施策の変更があると、疑問や不満などが生まれる可能性があります。そのため、この施策は、組織の責任者や各部署のマネジメント層とすり合わせをしてから、実施することがポイントとなります。

5.設定した施策の実施

エンゲージメントサーベイの結果をもとに設定した施策を実施していきます。組織を改善するための具体的な施策には、1on1やオンボーディングなどが想定されます。
たとえば、組織の課題がコミュニケーション不足だった場合、1on1を実施することで、改善できる可能性が高いといえるでしょう。1on1では上司と部下が1対1で相互的に話ができるため、信頼関係が強くなる可能性があります。結果として、従業員のエンゲージメントを高めることも可能です。

6.一定間隔で繰り返し実施する

エンゲージメントサーベイは、1回実施して終わりではなく、定期的に実施してPDCAを回すことが大切です。組織は所属する従業員の思考や行動によって状態が変化しているため、設定した施策が組織改善に有効性があるかを継続して測定する必要があるからです。

また、継続して実施することで、組織の可視化・現状把握・課題の発見・改善のサイクルができるため、組織を良い状態に保つことができます。

ただし、実施には、時間と費用がかかります。また、従業員にも負担がかかるため、自社が継続して実施できる間隔で行いましょう。

まとめ

エンゲージメントサーベイを導入し、うまく活用することができれば、 離職率の低下や早期離職の防止、会社全体の生産性の向上などが期待できます。

ただし、導入しただけでは、組織の改善をすることはできません。組織の可視化による現状把握、課題を見つけることができますが、組織の改善を行うには、結果を踏まえた施策の実施が必要です。

エンゲージメントサーベイをうまく活用して従業員の愛着心を可視化し、理想的な会社づくりを進めるためにも、効果的な施策に結び付けていきましょう。

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この記事を書いた人

HR BLOG編集部

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