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エンゲージメント

ワークエンゲージメントを高めると会社にとってどんなメリットがある?

公開日:2021.4.16

従業員の心身に対するケアは、企業の重要な課題です。最近では、休み時間にリラクゼーションスペースを設けるなど、様々なケア方法を取り入れている企業も多くあります。企業が大々的にケアを行う場合、従業員の作業効率や生産性の向上が可能です。そのため、企業としては「今すぐ取り組みたい」と感じることもあるでしょう。

そして、従業員のエンゲージメントを高める前にワークエンゲージメントを考える必要があります。

この記事では、従業員のケアを行うためにも大切な要素であるワークエンゲージメントについて詳しく解説していきます。

ワークエンゲージメントの意味をチェック

ワークエンゲージメントというのは心理状態を表す言葉です。対象は主に会社で働く従業員で、従業員のメンタル面の健康度を示す言葉として使われています。経営者や人事担当者、また部下の管理をするマネージャーといった立場であれは聞いたことのある言葉かもしれません。はワークエンゲージメントは、仕事に対する「楽しさや充実度」などの前向きな心理状態を表すものです。自らが主体的となり仕事に取り組む従業員がいる場合に、ワークエンゲージメントが高いと表現でき、会社としてもこの数値を上げることができると様々なメリットが生まれると想定されます。

ワークエンゲージメントに定義はあるのか

ワークエンゲージメントの定義を考えたのは、ユトレヒト大学のシャウフェリ教授です。シャウフェリ教授は「燃え尽き症候群(バーンアウト)」の研究をしており、ワークエンゲージメントはバーンアウトと対を成す考え方として作られました。

シャウフェリ教授は“「ワークエンゲージメント」は、仕事に関するポジティブで充実した心理状態であり、活力、熱意、没頭によって特徴づけられる。”と定義づけており、この定義から従業員の仕事に対する心理状態を計ることになります。実際にワークエンゲージメントを図るためのアンケートなども定義に合わせて作られている状況です。

また、「エンゲージメント」は、特定の対象や出来事など一時的な状態を指す言葉ではなく、仕事に向けられた持続的な感情であるとも定義づけられています。

この感情が良好であると、従業員と会社との関係も良好であると考えられます。例えば、個人の強みやスキルを発揮する場合でも期待、実施、評価といったプロセスが必要です。また、エンゲージメントを高める場合には、人材の行動と結果に対して評価する仕組みが必要であるため、社内体制が整っていなければそこから見直さなければなりません。

知っておきたい!ワークエンゲージメントの3つの要素

ワークエンゲージメントが満たされている状態は、「仕事に関連のある3つの要素」が満たされている必要があります。ここからは、3つの要素について詳しく解説をしていきます。

1. 活力

活力は、仕事に対しての努力を惜しまない強さが心にある状態を表します。例えば、仕事をしていると「この案件は難しい」と感じる事も少なくありません。活力はそういった場面に立ち向かうための心理状態を表すものです。

2. 没頭

没頭は、仕事に夢中になって取り組んでいる時に感じる心理状態を指します。この状態では「夢中になっているから時間が経つのが早い」とか「仕事に取り組む幸福感」などの気持ちであれば没頭と呼ばれる状態としてはベストと言えるでしょう。

3. 熱意

自分が取り組んでいる業務に意味を見出している状態をさします。自身の仕事に誇りを持ち、もっと挑戦したい…!といった意欲を持っていると、ワークエンゲージメントは高くなるのです。

ワークエンゲージメントを高めると会社にどんなメリットがある?

従業員のワークエンゲージメントを高めめると、どのようなメリットが起こるのかを詳しく解説していきます。

①組織が活性化する

会社に所属をしている従業員のワークエンゲージメントが高くなるということは、業務に対しての向き合い方も前向きに変化するため生産性がアップすると想定されます。従業員と会社の関係が改善した場合、「居心地がよい」という雰囲気を感じられるようになります。

社内の雰囲気が良くなり、仕事を頑張れる環境が整っていると想定できるため。ワークエンゲージメントが向上した場合には、社内全体の雰囲気が良くなり、組織自体の活性化につながる可能性があります。

②離職率が減少する

ワークエンゲージメントが高まるということは、従業員が会社で働く状態に対して満足度が高いといえる状態です。仕事や業務に誇りや意欲を持っている状態であれば「辞めたい」という気持ちに傾く可能性を減少させられます。また、何事にも挑戦しやすい環境があることで「この会社で働き続けたい」と考える従業員も増えるでしょう。

離職率が減少をする場合、会社にとってはメリットです。世情として減少し続ける中での労働者の確保に加えて、採用のコストを削減することにもつながります。また、新しい社員を入れるたびに行う育成や教育に割く時間的コストも削減できるでしょう。

③従業員のパフォーマンスがアップする

ワークエンゲージメントが高い従業員は、仕事に対して熱意や誇りを持っているため「もっと頑張りたい」という感情が強いといえます。そのため、自主的に仕事に関連する学習をすることも少なくあれりません。例えば、社員が主体的となり研修の機関を設けることもあるでしょう。

こうして、学習機会が増えた従業員がいる会社は、各々のパフォーマンスが必ずといっていいほどアップします。ワークエンゲージメントを高めることで、従業員が会社との関わり方をより良くしてくれるため、最終的には組織の活性化に繋がることでしょう。

【必見】ワークエンゲージメントを高めたいのなら!知っておきたい【資源】について

ワークエンゲージメントを高める場合、知っておかなければいけない二つの資源があります。

1. 仕事の資源

仕事の資源は従業員が仕事を行うにあたり「邪魔」となる要因を減らすことや、従業員のモチベーションを高める役割を果たす要因を指します。例えば以下のような要因は仕事の資源に該当するでしょう。

  • 仕事の裁量権がある
  • 試行錯誤の機会がある
  • 明確なフィードバックがある

2. 個人の資源

個人の資源は、従業員自身の内的要因を高めることを指しています。例えば、仕事を行うことで感じるストレスを軽減させることも、ワークエンゲージメントを高める要因となるでしょう。例えば、以下のような要因は個人の資源に該当します。

  • 仕事に対する責任やプライド
  • 自己肯定感
  • 楽観的姿勢と計画性

企業ができるワークエンゲージメントの高め方

ワークエンゲージメントを高める要因は2種類の資源に分かれています。企業としては「どちらもサポートすること」が求められ片方だけをサポートしてもワークエンゲージメントは思うように向上しません。そこで、企業としてできるサポート方法を紹介します。

1. 従業員のパフォーマンスを褒めること

従業員が主体的に仕事をしている姿が見受けられるのであれば、上司からしっかり言葉にして「褒める」行為は重要になります。企業としては「それぐらいやってくれるだろう」と思うこともあるかもしれません。しかし、お互いの関係を良くするためには「伝えること」は長期的な関係になっても、続ける必要があるでしょう。

特に、褒めることはモチベーションアップにダイレクトにつながるため、パフォーマンスが上がった従業員だけでなく、これからに期待できる従業員に対しては言葉で示すことも大切です。

2. 仕事に対するフィードバックを行うこと

業務効率や生産性を上げるためには行動に対する適切なフィードバックを行うことも、ワークエンゲージメントを高めるためには必要です。

フィードバックを行う場合、従業員からすれば「自分の仕事ぶりを見てもらえている」と感じる機会となるでしょう。日本における多くの従業員は率先して生産性を上げたいと思ってはいません。しかし、適切なフィードバックが様々なことを学ぶ機会となることで、仕事に対するモチベーションも上がるはずです。

3. トレーニング機会を設けること

ワークエンゲージメントを高めたい場合には、従業員が「もっと学びたい」と思えるような環境作りを行う必要があります。そこで、企業として研修期間を設けたり、試行錯誤を含めた様々なトレーニングを行うことが必要になるでしょう。例えば、プレゼンやコミュニケーションなどはどのような立場でも必要なスキルの1つです。

企業として、従業員それぞれが「やりたい」と思えるようなトレーニングを考えて提案することができると、必然的にワークエンゲージメントも高くなります。

4. 自己効力感を高めてもらえるようなコミュニケーションを取ること

ワークエンゲージメントを高めるためには、従業員の意思が反映される自己効力感が高いことが必須です。自己効力感というのは、「結果を出す」などの状況下で必要とされる行動心理のことです。自己効力感がアップできれば、ワークエンゲージメントの向上につながりやすくなります。

そこで、上司は成功体験などを与え「自分でも仕事をうまくやり遂げることができた」などの実績をつけて、モチベーションを上げさせるなどをすると、自己効力感がアップするでしょう。

まとめ

企業にとって大きなメリットとなる「ワークエンゲージメントの向上方法」などについてこの記事では詳しく解説しました。従業員と企業が相思相愛の状態になれるように、しっかりとサポートできる体制を整えていきましょう。

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この記事を書いた人

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HR BLOG編集部

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