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オンボーディング

社内コミュニケーションが活発になればオンボーディングもうまくいく!

人材難や離職率の高さが課題となっている企業は、新入社員をいち早く戦力化するためのオンボーディング施策に力を入れているのではないでしょうか。オンボーディングを成功させるためには、社内コミュニケーションの質がカギになります。改めて社内コミュニケーションの重要性について考えてみましょう。

情報を一人で網羅するのは困難からこそコミュニケーションが重要に

次の質問について、すべてに「はい」と答えられる社員は、あなたの会社にどれくらいいるでしょうか?

  • 同じ部署で、誰がどんなスキルを持っているか知っていますか?
  • 仕事で困ったときに、社内の誰に相談するのがベストか把握していますか?
  • 経営陣が掲げるビジョンや会社の歴史を知っていますか?
  • 自社のサービスや製品について十分に理解していますか?
  • 会社のいいところ、改善すべき箇所について語れますか?

すべてに「はい」と答えられる社員は、周囲とコミュニケーションが取れている状態にあり、仕事へのモチベーションも高く保たれていると言えるでしょう。一方で「いいえ」と答えた項目について、なぜそう答えざるを得なかったかを考えると、社内のどこにコミュニケーションの課題があるかが見えてきます。

仕事に必要な情報を一人で集めるのは簡単ではありません。「伝える」「教わる」のコミュニケーションが不足すると、業務を進めるための情報が得られず、生産性やモチベーションが低下していきます。社員同士で信頼関係を築くのも難しくなるでしょう。入社直後のオンボーディング期間中であればなおさらです。

働き方が多様化し、雇用形態や組織のあり方も変わってきた現代においては、対面コミュニケーションの機会そのものが減少傾向にあります。そんな時代だからこそ、社員同士が互いの知見やスキルを共有し、日頃から関係性を深めておくことが大きな意味を持つようになるのです。

コミュニケーションの活性化は、企業に何をもたらす?

社内コミュニケーションが活発になると、経営陣と社員、同じ部署の社員同士、部門の異なる社員や他の営業所の社員同士の関係性が生まれて、会社への帰属意識が強くなります

さらに、問題発生時にタイムリーに助け合える、得意な仕事を任されて力が発揮できる、情報共有が促進されるなど、業務上のメリットも生じます。自分を正当に評価してくれる仲間に囲まれる安心感で離職率も下がり、採用にかかる時間や労力、コストを削減できるのも大きな利点です。

特に部署の垣根を超えたコミュニケーションは、多角的な企画につながる可能性があり、イノベーションや他者とは違う強みの創出につながります。より良い製品、より良いサービスを生み出すことで顧客満足度も上がり、市場での競争力やブランド力もアップしていくでしょう。

コミュニケーションが活発な会社では、相互チェックの意識も働くためコンプライアンスや法令遵守の面でもメリットがあります。企業理念からずれた行動をする社員も、自然に減っていくでしょう。

このように、社内のコミュニケーションの高まりは、企業そのものの価値の向上にダイレクトにつながっていると言えます。社員が生き生きと働く会社は業績も上がり、取引先から好印象で受け止められます。評判が高まれば入社希望者も増えていくのです。

オンボーディングにも好影響、コミュニケーション活性策を紹介

社内のコミュニケーションを活性化するためには、どんな施策が有効なのでしょうか。その具体例を紹介していきます。

「社内報」:経営者が、ビジョンや思いを語れる場となります。また、社員へのインタビューでパーソナリティーに迫る、遠方の拠点をレポートする、新事業のコンセプトを紹介するといった活用法もあり、会社と社員、社員と社員をつなげてくれる存在となります。

「レクリエーション、部活動」:スポーツやBBQなどは、普段とは違った顔を見せる社員も現れ、お互いの個性を確かめ合える場となります。部署や役職の違いを気にせず、自然な会話が生まれ、その場で生まれた交流が仕事に活かされていきます。

「社員研修、ワークショップ」:研修後に開催される、意見交換会や懇親会などがコミュニケーションの活性化に有効です。普段とは異なる場に身を置くことで、発言が活発になる効果も期待できます。得意分野を持つ社員が講師となってワークショップを開催し、ナレッジを共有しながらコミュニケーションを図るのもおすすめです。

「社内SNS」:「仕事に関係ない話題もOK」というルール設定をすると雑談が生まれ、互いの趣味や人間性が分かるようになります。その結果、普段から情報を発信し合える空気も生まれるのがメリットです。

「社員食堂、食の機会を創出」:ランチタイムは最良のコミュニケーションチャンスです。社員食堂を活用できれば、日々のルーティーンとしてコミュニケーション強化が図れます。社員食堂の設置が困難な場合は、弁当デリバリーをはじめとする外部サービスを活用し、会社側が「食の機会」を創出することでコミュニケーションを活性化していけます。

「フリーアドレス」:社員の座席を固定せず、自由な席で仕事をすることで、部署の垣根を超えたコミュニケーションを促す施策です。机をジグザグに配置するといった工夫によって、ランダム度の高い顔合わせが生まれ、社内での人間関係に広がりが生まれます。

「社内通貨」:独自の社内通貨を運用させて、インセンティブやお礼として活用している企業もあります。上司から部下へ、同僚同士で、社内通貨を贈って感謝を伝えられるので、絆や信頼関係に好影響が出ます。貯まった社内通貨は、自社グッズなどへの交換に使用されるそうです。

上記のような施策を実施する際は、会社側の押し付けにならないようなやり方を心がけるのがポイントです。休日にレクリエーションや研修を行ったら振替休日を作る、制度運用は担当者を持ち回り制にして負担を分散するなど、社員から反発が出ないように注意を払いましょう。

まとめ

そして何よりも、リーダー自らが積極的に社員と交流し、施策にも前向きに臨むことで周囲がついてくる状況をつくっていけます。コミュニケーションが会社にもたらすメリットを享受するためには、経営陣やリーダーの姿勢が大切です。

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この記事を書いた人

cloudhr

HR BLOG編集部

人材開発プラットフォームサービス 『Motify HR』を運営しています。このブログでは、「経営者と役員とともに社会を『HAPPY』にする」 をテーマに、HR領域の情報を発信しています。

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