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離職者の「辞めた理由」の分析が離職率低下、離職防止につながる!

充実した福利厚生、友好な人間関係、上がり続ける業績。一見すると何の問題もないような優良企業であっても、離職者は出てしまうもの。そして離職の理由は人それぞれです。 しかし企業の経営者や人事担当者は「辞めてしまうなら仕方ない」と、離職を考えている従業員をそのままにしておいていいのでしょうか?

なぜ離職したのかを分析することこそ、離職率低下の近道

人材の確保は全企業の課題です。厚生労働省のある調査によると、平成29年3月に大学を卒業した新入社員の離職率は、1年目にしてなんと11.5%!企業にしてれば、一生懸命採用活動をして優秀な新卒社員を雇っても、早期離職されてしまってはコストや時間がかかるばかりです。もちろん会社の業績にも影響し、社会からの信頼度の低下も招きかねません。

では、どうすれば離職者を減らすことができるのでしょう?そのために有効な方法の一つは、「退職理由をしっかりと分析すること」。自社で果たせなかった従業員の要望を洗い出してこそ、解決策が導き出せるというわけです。例えば、下記のような手順で離職理由を分析し、企業として行える離職防止のための解決策を探ります。

1.退職理由から企業の課題を探る
2.退職理由の本音の部分を探る
3.上記を踏まえて離職予防策と解決策を検討する

退職理由については、内閣府が2017年に行ったデータがあります。就労等に関する若者の意識を調査した「子供・若者の意識に関する調査」によると、特に多かった理由は大きく4つに分類されました。上記のプロセスを実施するうえで、きっと参考になるはずですので、それぞれの理由を詳しく見てみましょう。

特に多い4つの離職理由とは?

1.仕事内容のミスマッチ

採用の際、企業側は人材獲得のために自社の魅力を重点的に伝えます。一方求職者側はそれに着目するあまり、仕事内容や、その仕事に必要なスキルの熟考にまで至らないケースが多々あります。就職後に「実は仕事内容が合わなかった」、「やりたいこととは異なった」というようなミスマッチが起き、早期離職につながってしまいます。

そんなミスマッチ防止のため、企業側は求職者に対して、「どのような仕事内容」で、「どのようなスキルが必要になり」、「どのような人材が適切か」を事前に明示した方がよいでしょう。また採用後は、新入社員のスキルや知識を考慮したうえで、経営者、役員、上司は適切な部署への配属を推進しましょう。

2.人間関係によるストレス

一日の大半を職場で過ごす会社員にとって、そこでの人間関係は大事な要素の一つ。経営者、上司、同僚、部下など対象はさまざまですが、複雑な人間関係の中で生まれたストレスは、たとえ小さなものでもやがて大きな溝となり、離職につながってしまう恐れがあります。

それを防ぐためには、社員同士の接点を常日頃から増やし、コミュニケーションをとることが大事です。社員同士が気軽に交流できるような職場づくりを心がけましょう。また、チームプレーを強化するために「社内表彰制度」などを取り入れることもおすすめです。

3.労働条件の悪さ

賃金や労働時間、福利厚生などの労働条件に納得できずに離職するケースが増えています。働き方改革によって「ワークライフバランス」が叫ばれる昨今、より効率的な働き方を求める意識が高まってきています。

従業員が現状の労働条件に対してどのようなことを感じているかを知るために、社内アンケートなどを実施し、経営者や役員、上司含めその現状を把握するのも一つの策です。アンケートを通して浮き上がってきた問題点を改善することで、従業員の働きやすさが増し、離職率低下につながるはずです。

4.キャリアアップが見込めない

社内にロールモデルとなる上司や先輩がいない、評価体制や教育制度が整っていないなどの理由で、キャリアアップが見込めないと感じ、離職につながるケースがあります。この先どのようなスキルが身につくのか、どうすれば評価されるのか、そういったことが明確にわからなければ、キャリアップに意欲的で優秀な人材を定着させることは難しいでしょう。この会社にいることで、今後獲得できるスキルやキャリアを明らかにすること、つまり「キャリアパス」の明示を心がけましょう。

まとめ

離職してしまった従業員の理由を可能な限り明らかにし、何が原因なのかをきちんと分析することが、今残っている従業員の定着・確保につながるはずです。さらに、仕事内容に不満はないか?人間関係で悩んでいないか? 職場環境や福利厚生などは十分か?将来の展望についてどう考えているのかなど、役員や経営者が一丸となり、企業として定期的に社員の仕事に対する状態を把握。浮き彫りになった問題点をできるだけ早く検討・改善させていくことが重要です。より良い職場環境を作り続けていくことこそ、会社全体の離職率の低下、離職防止への近道です。


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この記事を書いた人

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HR BLOG編集部

人材開発プラットフォームサービス 『Motify HR』を運営しています。このブログでは、「経営者と役員とともに社会を『HAPPY』にする」 をテーマに、HR領域の情報を発信しています。

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