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早期対策がカギ!入社前の新入社員の離職防止のおすすめ方法『4選』

ある調査によると、入社を間近に控えた学生の20%以上、4分の1程度が「すでに離職について考えている」と答えているそうです。さらに5分の1程度の学生は、「具体的な退職時期」までも想定しているという調査結果もあります。

実際の離職率はというと、厚労省の調査によると、2015年3月に大学を卒業して就職した新入社員のうち、31.8%が入社3年以内に離職しており、この20年間は連続で新入社員(大卒)の3年以内の離職率は30%を超えているのが現状です。

その理由はさまざまですが 、せっかく採用して育てた人材が、一人前になった途端に離職してしまうのは、企業としては大問題です。 人手不足が叫ばれるこの時代に、優秀な人材を採用し、離職を防止して定着させるにはどういった施策が必要なのでしょう。

内定しても、採用確定ではない

ご存知のように、採用試験後に内定を出したら採用確定!ではありません。就職活動中の学生は、企業に選ばれるよう多大な努力を重ねますが、売り手市場の今、多くの学生が複数の企業から内定を得ているのが現状です。そこからどの企業に就職するのかを検討することになり、企業に「選ばれる側」から、企業を「選ぶ側」へと立場が代わります。

もし、「キャリアアップしたいが満足いく待遇が得られない、得られそうもない」「採用活動中に理想とは異なるギャップを感じた」「実は仕事量が多く残業しなければならない、休日が少ない」などを入社前に知った学生は、内定辞退や早期離職を検討してしまうでしょう。そういったことを防ぐためにも、企業の経営者や人事担当者が新入社員の入社前に行っておきたい対策を4つにまとめてご紹介します。

方法1:隠さず、ありのままの情報を伝えること

入社前の採用選考の時点で、企業のありのままの情報を、良い面・悪い面問わず正確に伝えましょう。つまりショッキングだと思われるネガティブなことでも、包み隠さず伝える必要があります。

これは、アメリカで40年以上研究・実証されてきた「RJP理論」というものでも証明されています。そうすることによって、新入社員は実際の業務が始まる前にすでに心の準備ができているので、例えその業務が厳しいものであったとしても「こんなはずはなかった!」というギャップを感じずにすみます。また、正確な情報を前もって提示していることで信頼感も得ることができます。

方法2:相談しやすい雰囲気づくり

新入社員が相談しやすい職場環境であれば、離職を考えたり、決めたりする前に不安を払拭するチャンスがあるはずです。そのような環境を整える具体的な方法を、相談される側である人事担当者や上司それぞれが持つことで、離職率はより低くなる可能性があります。

人事担当者であれば相談しやすい環境を整えるために、相談窓口の拡充を図ってみてはいかがでしょう。また上司であれば、早い段階で現場の社員と交流を深められる機会を設けてもいいかもしれません。上司含め親しい先輩が多いほど、安心感が生じます。

さらに事前に新入社員の名前をフルネームで覚えておけば、新入社員の親しみはより強くなり、スムーズなコミュニケーションにつながるでしょう。

方法3:社員個人の個性や目標の可視化

新入社員については、履歴書的な情報だけでなく、個人の個性、今後何をしていきたいのかという目標、キャリアパスをしっかりと上司が知っておくことも必要です。採用活動中に面接などを通して知り得た情報はもちろんのこと、入社後も積極的にイベントや食事の機会を設け、親しくなっておくことが早期離職防止には重要です。

常日頃からプライベートなことも話せるような環境づくり、密なコミュニケーションに努め、新入社員のパーソナリティを把握しましょう。

方法4:内定者研修やイベントを充実させる

新入社員の不安は、職場での人間関係や社会人としてのマナー、実務的なスキルなど、多岐に渡ります。それらを親身になって指導したり、解決してくれる存在として、バディ、メンターブラザー・シスター制度を取り入れてみたりしてはいかがでしょう。

そのような存在が身近にいることで大きな安心感を生むことができるうえに、より早いスキルアップにもつながり、新人のエンゲージメントアップも期待できます。

まとめ

入社前の内定者辞退はもちろん、入社後の新入社員の早期離職を未然に防ぐには、入社後のマネジメントだけでなく採用時の面接など、早い段階からの対策が重要です。採用時に企業の内情を開示することによってミスマッチを防ぎつつ、「もう会社の一員である」ということを意識できるよう相談しやすい環境を整えたり、社内の人間関係の構築やコミュニケーションを促進できる仕組みをつくったりすることが大切です。

入社前にはどんな社員も多くの不安を抱えているもの。それらを可能な限り払拭し、安心して社会人として踏み出せるような体制を準備しておきましょう。


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この記事を書いた人

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HR BLOG編集部

人材開発プラットフォームサービス 『Motify HR』を運営しています。このブログでは、「経営者と役員とともに社会を『HAPPY』にする」 をテーマに、HR領域の情報を発信しています。

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