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ツールを活用して自社に合ったリテンションマネジメントを!

人材確保、人材流出に頭を悩ませている企業は多いのではないでしょうか。「それなりに手を打っているつもりだけどうまくいっていない」と悩んでいる担当者もいるかもしれませんね。そんな時は各種ツールを活用して、リテンションマネジメントを進めてみましょう。

価値観が多様化し離職防止策は一筋縄ではいかないものに

昨今、ビジネスシーンでは人材の流出を防止する施策全般を指す「リテンションマネジメント」に注目が集まっています。リテンション(Retantion)とは、「維持・保持」を意味する英単語・Retainの名詞形です。会社側には、社員の離職を防ぎ、長期に渡って社員が能力を発揮していくための環境整備が求められています。

終身雇用が当たり前だった時代には、リテンションマネジメントを意識する機会はなかったでしょう。しかし、人材が流動化して転職するのが当たり前になると同時に、少子高齢化で労働人口が激減し、優秀な人材の確保はどんどん難しくなっているため、確保した人材をいかに大切にするかが重要になってきました。

かつては、給与や福利厚生を充実させて、人材流出を食い止めるのがセオリーでした。しかし現代は、給与よりも労働環境やワークライフバランスが重視されるようになり、やりがいや将来性といった、可視化や数値化が困難な要素が社員から求められるようになっています。

価値感の多様化も伴い、上述したとおり社員が何を求めているかは簡単には判別できず、リテンションマネジメントは一筋縄にはいかないものとなりました。セオリーどおりのやり方や、他社の成功例が当てはまらないこともあるでしょう。

だからといって、離職を放置しておけば、欠員のしわ寄せが他の社員にいってしまい新たな不満が生まれて次なる離職が生じるという悪循環に陥る可能性があります。また欠員補充にかかるコストを考えても、離職防止に取り組んでおくほうが、会社にとっては損失などが少なくて済みます。

どんなやり方でリテンションマネジメントに取り組めばいいか悩んだ時は、人材管理に役立つ各種ツールやサービスを使ってみるのも一つの手段です。

ツールごとの特色を知り、自社に合ったリテンションマネジメントを

社員のコンディションチェックや、ニーズの洗い出しには、各種ツールやウェブサービスが役立ちます。ここでは、リテンションマネジメントに使われている代表的なツールを紹介します。

<カオナビ>
株式会社カオナビが提供する「カオナビ」は、人材情報の分析で適材適所を探り、離職率低下に役立つタレントマネジメントシステムです。簡単操作のアンケート機能によって、異動希望や満足度などをリサーチできるので、会社側が用意すべき施策を検討するうえでも活用できます。

<サービスチーム力診断>
店舗やサービス業に特化した、従業員満足度調査システムです。51万件の回答実績データを元に、比較情報を入手でき、会社が抱えている問題の解決策を探ります。株式会社MS&Consultingによって提供されています。

<スマレビ for ES>
手軽に本格的なリサーチが行える、株式会社シーベース提供の従業員満足度調査システムです。ハーズバーグの動機付け理論と、過去200社以上の使用実績により構築された診断項目によって課題を浮き彫りにし、社員の定着率改善に役立つ情報を導きます。

<ラフールサーベイ>
3,000社以上の支援実績と約18万人のデータにより、組織課題の調査・分析・対策をトータルサポートしてくれる、株式会社ラフール提供のサービスです。個人と組織を多角的に分析し、部署ごとの課題や対策を報告、提案してくれます。

<INSIDES>
株式会社リクルートマネジメントソリューションズが提供する、専門家のオンラインサポート付き組織サーベイサービス。個人の状態を記録したパーソナルレポートの配信や、専門家による心理測定などで、離職防止を図ることができます。

<jinjerワークバイタル>
社員の一人ひとりのコンディション管理、解析が可能なタレントマネジメントツール。 定点モニタリングにより、コンディションの変化を敏感に判別し、モチベーションやエンゲージメントの変化なども把握できます。株式会社ネオキャリアによって提供されています。

<カケハシboarding>
3000社以上のコンサルティング実績を持つ、株式会社カケハシスカイソリューションズが開発した離職防止システムです。社員への定期的なアンケートによりコンディションを観測し、変化があれば上司にアラートが届けられるので迅速に個別ケアを行えます。

<Geppo>
従業員は毎月3つの質問に答えるだけ。簡単に情報を可視化できる機能を持ったコンディション変化発見ツールです。退職リスクのみならず、社員が気にしている社内の問題点なども発見できます。株式会社ヒューマンキャピタルテクノロジーによって提供されているツールです。

<wevox>
独自のリサーチ方法で組織のマイナス要因を特定し、適切な改善策や離職防止策を打ち出す、株式会社アトラエが提供する組織改善プラットフォームです。組織の状態を可視化しすることで問題点を洗い出します。生産性アップにも役立ちます。

<HR OnBoard>
新入社員を対象に毎月1回アンケートを実施して離職リスクをリサーチし、結果を可視化するウェブツールです。エン・ジャパン株式会社によって提供されていて、人材派遣会社ならではのテクノロジーがツールに凝縮されています。

得られる結果や、運用方法、運用コストなどはツールによってさまざまです。自社の状況に合ったツールを選んでいってください。

ツールに振り回されることなく、社員の人生に寄りそった選択を

多様なツールを使うことで、即時性のあるリテンションマネジメントや、深みのある施策を行うことができるようになります。しかしながら、ツールや既存のルールなどに振り回されすぎてはいけません。

リテンションマネジメントのゴールは、働く人が目的を持ってやりがいを感じながら、はつらつと働ける職場作りにあります。社員の理想とする人生と、一つの会社で長く働くことの意義ややりがいがリンクしてこそ、リテンションマネジメントは大きな意味を持つことになるのです。

ある会社では、勤続年数に応じて、5日間、1か月間といった長期休暇が得られるシステムがあるそうです。勤続することで特典が生じ、休暇によってリフレッシュして、また新鮮な気持ちで仕事に臨めるようになる、そんな循環を意識することで、シンプルな施策も意味を持つことになるでしょう。

例えば勤続年数によって家賃補助を増額といった施策も、社員が結婚し家族を持つといったライフイベントとのリンクを考慮することで、意義深いものになります。

なかには「オフィスの2駅以内に住めば住宅手当を出す」という施策を取った会社もあるそうです。この施策により、通勤のストレスが減って仕事に集中できるようになります。また、通勤時間が減ることで、プライベートの時間が増えて、ワークライフバランスにも好影響が生まれます。

まとめ

月並みなアプローチではなく、多角的、複合的なマネジメントを行うためには、正確なデータや、タイムリーな対応が必要となります。今回紹介したツールやサービスを活用すれば、自社流の画期的な施策にたどり着けるでしょう。

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この記事を書いた人

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HR BLOG編集部

人材開発プラットフォームサービス 『Motify HR』を運営しています。このブログでは、「経営者と役員とともに社会を『HAPPY』にする」 をテーマに、HR領域の情報を発信しています。

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