オンボーディング Onboarding 「新卒社員」や「中途社員」が辞めない仕組みづくり
『オンボーディング』とは、新入社員をスムーズに社内に溶け込ませ、パフォーマンスを上げさせるための一連の仕組みづくりを言います。この冊子ではHR先進国であるアメリカ企業の事例も踏まえ、人材育成のための最新のメソッドを解説。
オンボーディングの具体的な取り組み方をご紹介しています。
パフォーマンス管理
公開日:2019.4.19
各企業の人財に関する課題や取り組みなどの情報を共有する場として、「CHROフォーラム・ジャパン2019」が開催されました。このイベントは2018年10月に発足した日本CHRO協会が主催し、約140社のCHRO(最高人財責任者)や人事部長の方々が参加されました。
昨今、世界中の企業との競争が求められていることやAI(人工知能)やRPA(ロボティック・プロセス・オートメーション:提携作業をロボットが代行・自動化すること)といったテクノロジーの発達に伴うビジネス環境の変化により、世界で活躍できるリーダーや人事部門における専門人材の育成が急務となっています。そのような状況の中で、企業はどのようにその問題を解決していけばいいのでしょうか。その解決策を共に考えるべく、今回の日本CHRO協会設立記念講演にはHR業界で活躍される専門家が登壇されました。
オープニングでは日本CHRO協会 理事長の中井戸信英さまが、日本CHRO協会にかける思い、人財や働き方において日本が今置かれている現状について講演されました。
日本CHRO協会 理事長
元株式会社住友商事 副社長
元SCSK株式会社 会長
中井戸 信英氏
基調講演では、株式会社people first 代表取締役の八木洋介さまが、人財や働き方に関する世界の国々と日本との比較、「人事がやるべき15の施策」、女性を管理職へ登用する意義、CEO・CHRO・CFOがどのように連携していくとよいのかという戦略人事について講演されました。
『人材から人財へ:これからの人財戦略』
株式会社people first 代表取締役
株式会社ICMG 取締役
株式会社IWNC 代表取締役会長
前株式会社LIXILグループ 執行役副社長
八木洋介氏
特別対談では、株式会社エクサウィザーズ 代表取締役の石山洸さまと日本CHRO協会理事、慶應義塾大学大学院経営管理研究科 特任教授の岩本隆さまが登壇。テクノロジーと労働にまつわる統計から見た現状、人事や会社全体の業務にAIをどの程度導入しているのかという指標である「人事3.0」の紹介、研修や教育へのAI活用、人事部門での具体的なデータ活用の方法やデータサイエンティストの登用、人事担当者が経営・テクノロジー・人財マネジメントの3つを学ぶ意義などについてお話をされました。
株式会社エクサウィザーズ 代表取締役社長 石山 洸氏 |
日本CHRO協会 理事 慶應義塾大学大学院経営管理研究科 特任教授 岩本 隆氏 |
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パネルディスカッションでは、日本CHRO協会理事でもある積水ハウス株式会社 取締役の吉丸由紀子さまがモデレーターとなり、ご登壇いただいたCHROの方に各企業での人事に関する課題や取り組みについてヒアリングしていただきました。
積水ハウス株式会社
取締役
吉丸由紀子氏
株式会社サイバーエージェント 取締役 人事統括の曽山哲人さま、テルモ株式会社 上席執行役員 CHROの西川恭さま、花王株式会社 執行役員 人財開発部門統括の松井明雄さまが各々の会社の事例を交えながら活発な議論を繰り広げられておりました。曽山さまはサイバーエージェントの退職率を大幅に改善したことや自社開発したシステムを使用した社員のコンディションの把握、西川様はテルモにおけるグローバル展開をするときの人財マネジメント、そして松井さまは採用データ分析によるスクリーニングなど、企業独自の取り組みについてお話をされました。
株式会社サイバーエージェント 取締役 人事統括 曽山 哲人氏 |
テルモ株式会社 上席執行役員 CHRO 西川 恭氏 |
花王株式会社 執行役員 人財開発部門統括 松井 明雄氏 |
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日本CHRO協会では経営戦略を実行するCHROの育成や世界で活躍できるビジネスリーダーの育成に向けて、人材に関する調査・研究、情報交換の場の提供などを行っています。日本CHRO協会は世界最大の米国人事管理協会SHRMとの提携により、グローバルを視野に入れた人事・人財部門強化プロジェクトも始めました。
Johnny C. Taylor
President & CEO, SHRM
日本CHRO協会の詳細については、後日掲載する専務理事である谷口宏さまのインタビュー記事内でも詳しくお伝えします。
この記事を書いた人