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テレワーク

在宅ワークからテレワークへ。コロナ禍でさらに加速するその変化に対応するには

2020年、新型コロナウイルスの影響により、オフィスワークから在宅ワークへと切り替える企業が増加してきています。かつては自宅でコツコツと手作業でモノを量産する「内職」が在宅ワークの代名詞でしたが、現代ではインターネットやパソコンの発達により、オフィスに行かなくても仕事ができるようになりました。場所に縛られることなく、自宅で業務を進めることが可能。在宅ワークはテレワークとして大きく様変わりしたのです。今回は、今と昔の在宅ワークの違い、そして新型コロナウイルスによって訪れたニューノーマル時代のテレワークについてご紹介します。

昔は在宅ワーク=内職

昔の在宅ワークといえば、ポケットティッシュに紙を封入したり、はがきあて名を書いたりするような、いわゆる内職と呼ばれるものが主流。基本的に単純作業で単価が安く、作業量だけが報酬アップのポイントでした。

その後の在宅ワーク

現在はインターネットの普及により、在宅ワークの幅が拡大しました。特にPC系の仕事として広く普及したのがデータ入力です。一見単純に見える作業ですが、そのノウハウは奥が深く、専門のソフトや会社まであるほど。その後、パソコンやスマホなどのデジタルデバイスを通して、オンラインで仕事のやり取りを行うクラウドワーキングが一般的になり、さらに労働力不足や長時間労働の解消などを目的とする働き方改革普及のため、国によってテレワークが促進されるようになりました。こういった背景から、Web面談ツールを使った営業活動やカスタマーサービスなど、それまでは会うことが前提だった職種も在宅ワーク(テレワーク)でできるようになってきたのです。

ニューノーマルのテレワークとは

そして2020年、新型コロナウイルスの世界的な染拡大によって、テレワークが一気に普及。新型コロナウイルスの対策として急速に広まったテレワーク。コロナ禍が続き、With/Afterコロナという言葉が生まれ、今、ニューノーマルのテレワークとして継続・普及しつつあります。
ニューノーマルとは、ある出来事が社会に大きな影響を与え、その結果、新たな常識・常態が生まれること。新常態とも言われます。インターネットが普及した2000年代初頭とリーマンショック後の2009年以降と、過去に2度起こっており、新型コロナウイルスを要因とする今回は3回目になります。

新型コロナウイルス終息後も新たに生まれた生活様式はニューノーマルとして定着していくでしょう。そしてもちろんビジネスにおいても3密を避けるためのWeb会議やオンラインによる面談、テレワーク勤務など、その多くが継続されていくと考えられます。
そこで課題となるのが、円滑なコミュニケーションです。

参考↓
https://www.10so6.com/colums/from_corona-compatible_telework_to_new_normal_telework
https://blog.global.fujitsu.com/jp/2020-07-28/02/

テレワークが抱える課題

テレワークには大きな課題があります。それはコミュニケーション。電話やメールでのコミュニケーションがメインとなるため、対面の打ち合わせに比べ細かいニュアンスが伝わりにくく、お互いの理解に齟齬が生じてしまうことも少なくありません。

そこで重要になるのが、「多分、こうだろうな」という思い込みは禁物ということ。どんなに細かいことも気になることがあればきちんと確認し、レスポンスも相手に不安を与えないようになるべく早めに返すのが鉄則です。対面でのミーティングなどができない場合はWeb会議ツールなどを利用し、顔を見てやりとりをする機会を少しでも持つようにしましょう。

また相手に不安を与えず、楽しくテレワークをするためには、日ごろから従業員同士コミュニケーションを取ることも大切です。

適切なツールの導入で、円滑なテレワークを推進しよう

今と昔の在宅ワークの違い、そして新型コロナウイルスがもたらしたニューノーマルにおいてのテレワークと注意点についてご紹介しました。

インターネットの普及と発展により、テレワークが可能な職種の幅も広がってきましたが、一方で弊害も懸念されます。通勤を省くことによって時間、移動コストが削減する半面、コミュニケーション不足に陥ってしまい、トラブルや離職の原因になる可能性もあります。部下を持つ上司や部門長は自分から率先して「より丁寧なコミュニケーション」を取る必要があるでしょう。

テレワークでも上司と部下、同僚同士のコミュニケーションを活性化させてくれるのが、Web会議ツールやHRシステムです。コミュニケーションだけでなく、多機能なシステムを選ぶことで、人事担当の負担を減らしつつ、優秀な人材の育成と定着が可能になります。

例えば、MotifyHRには、社内のコミュニケーションを活性化させる仕組みだけでなく、退職予測や離職率をさげるためのエンゲージメントサーベイ、オンボーディング、1on1ミーティングなどが備わった人材育成プラットフォーム。都度システムを追加する必要がないため、コスト的にも優秀です。

テレワークはWithコロナ時代のニューノーマルとして、今後も長く続いていくことが予想されます。経営者や人事担当者、上司の方々はこういったツールをしっかりと吟味したうえで、それらを上手に活用しながら従業員と円滑なコミュニケーションをはかっていってはいかがでしょうか。

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この記事を書いた人

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HR BLOG編集部

人材開発プラットフォームサービス 『Motify HR』を運営しています。このブログでは、「経営者と役員とともに社会を『HAPPY』にする」 をテーマに、HR領域の情報を発信しています。

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