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テレワーク

意外と知らない?テレワークで成果を出せる職種とは

新型コロナウイルスの影響で、世間にはリモートワーカーが急増しました。「うちの会社でもテレワークができるのか!」と気づいた経営者も多いのではないでしょうか。テレワークに切り替え可能な職種は、まだまだあるかもしれません。今回は、テレワークに向いている職種について紹介していきます。

パソコン1台で完結できる職種はすべてリモート化できる!

ITインフラの整備が進み、家庭内のWi-Fi環境も整ってきました。自宅で仕事できる職種も多く、従業員全員がオフィスに出向く時代は終わりを告げたと言えるかも知れません。新型コロナウイルスの影響でテレワークを実践した多くの企業、経営者たちがそう感じていることでしょう。

結論から言うと、デスク上のパソコン1台でほとんど完結できる業務は、どれもテレワークに切り替えられます。プロジェクトの初期段階では、クライアントに出向いて意向を聞き出し、主要スタッフが顔を合わせてミーティングを行うといった工程が必要でも、一般社員の実務レベルにおいてはリモートで仕事することができます。

必要となるのは、パソコンをはじめとする通信機能を備えたデバイス、テレワーク場所のWi-Fi環境、データセキュリティーに関する備え、勤怠管理システムなど。テレワークでの業務を適切に評価するための、評価制度の整備も必要となるでしょう。

テレワークに向いているのは次のような特徴を持つ職種です。

・勤務場所の制約がない……店舗や工場といった特定の現場に出向く必要がなく、ノートパソコンがあればどこでも仕事ができる

・コミュニケーションをそれほど必要としない……チャットツールやメールによるやり取りで仕事が進められる

・チーム内で情報共有がしやすい……仕事に関する情報が整理されていて、必要なときに随時アクセスできる

・成果やアウトプットが明確……仕事の進捗度、達成値、仕上げた数量、品質などが、見える形ではっきり示される

この条件にあてはまる業種は、営業、一般事務、クリエイター系、エンジニア系などが挙げられます。

ずばり、テレワーク向きの職種はコレ!

具体的には、次のような職種がテレワークに向いています。

・営業
業績が数字で示され、外回りが中心となるため場所に縛られない働き方が前提でもあるため、早い段階からモバイル型のテレワークが実践されていた職種です。新型コロナウイルスの影響が不安視される中では、電車移動や顧客訪問は可能な限り避けなければいけませんが、オンラインミーティングによる業務展開が増えれば、交通費や移動時間などを抑えた新たな営業スタイルに期待できそうです。

・プログラム、エンジニア業務
パソコンで完結できる業務な上に、「プログラムを何本仕上げたか」と業績をカウントしやすいため、新型コロナウイルスによる騒動が起こる以前から、プログラマーやエンジニアのテレワーク化は進んでいました。今後、いっそうテレワークかが進みそうな職種でもあります。

・オペレーション業務
パソコンを使って、遠隔で作業できるシンプルなオペレーション業務も、Wi-Fi環境下であればオフィスに出向かず仕事ができます。「オペレーションを何件こなしたか」「定められた期間内に作業できたか」など、評価基準も明確です。

・広報、マーケティング活動
プレス対応、ウェブサイトの管理、社内報の編集、SNSでの情報発信、インターネットを使ったリサーチ業務など、広報やマーケティング活動もパソコンで完結させることができます。現場に出向く仕事もあるため、完全な切り替えはできませんが、大部分をリモート化できるでしょう。

・企画、原稿執筆
企画会議やインタビュー取材などは「人対人」ですが、オンラインミーティングが普及したおかげで、一気にリモート化が進みました。企画書作成や原稿執筆自体は、1人で、パソコンを使って、どこでもできる仕事ですし、本数や量も分かりやすいため評価しやすいのも特徴です。

・カスタマーサポート
顧客からの問い合わせに、メール、チャットツール、電話などで応対するカスタマーサポート業務も、ITインフラとWi-Fi環境が整ったいま、リモート応対が可能です。すでに、家賃相場が安い地域や海外にサテライト拠点を設けている企業もあります。

・デザイン関連
社内にデザイン部門がある会社では、その業務全般をテレワーク化することが可能です。人がひしめくオフィスよりも、リラックスできるプライベート空間で作業を進めた方が、センスを発揮してもらえる可能性があります。

他にも、常駐してもらう必要のないコンサルタント、アドバイザー、希少な国家資格の有資格者などもテレワークが適しています。採用が困難な人材を確保できるのも、テレワークの利点です。遠隔地に住んでいる人物の雇用も可能となります。

一方、テレワークに不向きなのは、物流、医療、販売、工場、建築、ハードウェア開発など。また、パソコンでのデスクワークが基本でも、高度な機密情報や個人情報を扱う職種は、セキュリティ上の観点からテレワークに適していません。

会社側、上司は何をすればいい?

テレワークを始めると、従業員はどうしても孤立しがちになります。組織の一員であるという意識や、チームワークを忘れないよう、会社側や部門長と連携し、同僚の存在を感じながら仕事ができるようなコミュニケーション体制を整えていきましょう。

必要以上にコミュニケーションに時間を取られずに済むのがテレワークのメリットではありますが、折を見て直に話しておくことも大事になります。メールやチャットなどの文字だけではうまく伝わらないニュアンスを、表情と一緒に対面で伝える重要性は増していくでしょう。「文字では冷たい印象だったけど、顔を見て話してみたらそうでもなかった」というのはよくある話です。

営業やエンジニアのように、業績や成果がはっきりする職種はともかく、成果を示すことが難しい職種においては、上司は「ちゃんと仕事をしているのか?」と不安になりますし、従業員も「ちゃんと評価してもらえるのか?」と心配になります。事前に、何をもって評価するのかを従業員に伝え、翌日の予定と当日の達成度を日々報告してもらうといったルールを定めるなど、仕事の進め方や制度づくりも必要です。

社内コミュニケーションの課題と向き合い、評価制度の整備と適切な運用によって、テレワークを推進していきましょう。

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