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テレワーク

テレワークにはどんなメリットがある?導入企業が増えている理由をチェック

公開日:2021.3.3

よく聞くようになったテレワークという言葉、なんとなく意味を理解している人が多いでしょう。またすでに、テレワーカーとして働いている人も多いかもしれません。
特に2020年の4月以降、新型コロナウイルスの感染拡大を契機にテレワークの導入を始めた企業は増えており、徐々に働き方として浸透してきています。

しかし、実際どのような特徴があるのか、詳しくは知らない人もいるでしょう。時代的にも「今後自社にテレワークを導入したい」と考えている場合、そのメリット・デメリットを知ることは何より重要になります。

今回は、導入する企業が増えているテレワークのメリットについて詳しく解説をするとともに、気を付けるべきデメリットなども合わせて紹介をします。

【メリットがたくさん】テレワークとは

改めて、テレワークとはどんな働き方を指すのか、見ていきましょう。

テレワークの最大の特徴は、オフィス以外で働くことができること。さらに企業によっては時間も自由に選択をできるようにしています。インターネットの普及・活用で、会社以外の場所(自宅やサテライトオフィスなど)で業務を行うことができるのです。

今までテレワークを利用する人といえば、出産などで家の外に出ることが難しくなった女性や、在宅で介護をする必要がある人など、外に出ることができないけど働きたい人に対する特殊なケースという場合が多かったのですが、新型コロナウイルスによって新しい生活様式を求められるようになった今、新しい働き方の一つとしてテレワークを導入する企業は増えているのです。

知っておきたいテレワークの種類について

テレワークといっても、実はその働き方は大きく2つに分かれます。導入を考えている方に向けてご紹介していきます。

業務をどこで行うかで名称が変わる”雇用型”

雇用型は名前から分かるように、企業で雇用をしている人が社内以外で働くことを指します。雇用型には3つの働き方があり、どこで働くのかによって分かれているのです。

自宅で仕事を行う場合は「自宅利用型テレワーク(在宅勤務)」、訪問先や移動中にパソコンや携帯電話で業務を進める「モバイルワーク」、そして、オフ配属先以外のオフィスやワークスペースの利用をする場合は「サテライトオフィス勤務」といいます。

皆さんが一般的に想像するのは、自宅で業務を行う「自宅利用型テレワーク」ではないでしょうか?しかし、最近では少人数でシェアオフィスを借りている人なども増えており、テレワークを行う場所は自由になってきています。

完全自由な”非雇用型(自営型)

非雇用型テレワークは、企業と雇用契約を結んでいない人が自宅等で仕事を行うことを指します。フリーランスとして働いている人や個人事業主に、社内業務を委託するという方法です。ライターやデザイナーなどのクリエーター職はフリーランスとして働いている人が多いため、非雇用型テレワークに分類されます。

この働き方ができる人の多くは、専門的な知識や技術を持っていることが多く、働く場所や時間をある程度自分で設定できるので、新しい働き方として魅力を感じる人が多いでしょう。

テレワークが企業にもたらすメリット

テレワークと一言で表しても、雇用形態や働く場所などは企業や働き手によって異なることが分かりました。それでは続いて、そんなテレワークを企業が導入した場合、どのようなメリットがあるのかを解説します。

①離職率が低下する

テレワークと聞くと、働きやすそうと羨ましく思う人もいるのではないでしょうか。
毎朝満員電車に乗車する必要もなければ、社内で苦手な人と顔を会わせる必要もありません。また、出産や育児で家を離れるのが難しく仕事をあきらめていた女性や、親の介護などで今までのような働き方ができなくなった人でも、自宅でなら、今までどおり仕事を続けられるのです。

現在の新型コロナウイルスの感染拡大を防ぐという目的以外に、離職率が低下することもテレワークを導入するメリットです。多くの業界が人材不足に悩む時代、入社してもらった人には長く働いて欲しいと考えるのが企業の本音です。

しかし、企業側が努力をしない限り離職率を引き下げるのは難しいもの。だからこそ、柔軟な働き方に対応するテレワークの導入は現代に合っており、離職率を下げる機会ともなるのです。

②企業のイメージアップにつながる

働き方改革という言葉は、働く人のほとんどが知っている言葉でしょう。
国の法律として新たに定められたものであり、そのために「何か始めたい」とテレワークの導入を考える企業は多いでしょう。しかし、現段階での導入率は低く、あまり浸透していないのも現実です。

以前から国はテレワーク導入を推進しているため、企業が導入することはイメージアップにもつながるのではないでしょうか。また、テレワークは従業員の働き方に柔軟な対応が可能で、プライベートを尊重してくれる会社というイメージにもつながります。「この企業はテレワークを導入しているから入社したい」と思う人が出てくる可能性もあるでしょう。新しい働き方を求められる時代だからこそ、その波に適応できる企業であれば、周りからのイメージはよくなるでしょう。

③従業員の生産性が向上する

従業員にとってのテレワークのメリットは、通勤の負担がなくプライベートな時間をしっかり確保することができるところです。企業で働いていると流れに合わせて残業をしなくてはならないことがあったり、本当は一人で休憩したいけど上司とランチに行かなければならなかったりと、自分の時間が確保できないなどの悩みを抱えている人もいるのです。

その点、テレワークなら体力的な負担が減り、仕事と休憩時間のコントロールも自分ですることができます。プライベートが充実していると、自然と仕事にもやる気が出る人は多いのではないでしょうか?また、家事や育児などとの両立もしやすいため、仕事の生産性はあげやすいはずです。

テレワークがもたらすさらなるメリットとは?

テレワークを導入することにはさらなるメリットがあります。導入を悩んでいる企業担当者の人は、自社の従業員にとってどのような利益があるのかを知り、導入の参考にしてください。

①落ち着いた環境で仕事ができるため集中できる

もちろん人によって異なりますが、自宅だと精神的に落ち着くことができ、自分のスペースを確保することさえできれば集中できる環境が整うでしょう。

また、自宅であれば自身のルーティンなどに合わせて仕事を行うことも可能です。朝食を食べた後好きなコーヒーを淹れてそのままパソコンに向かったほうがやる気が出る人がいたとしましょう。コーヒーを飲んだ後、出社をしなければいけない場合、通勤時間でやる気が減る可能性もあります。

テレワークであれば自分のタイミングで仕事を始められるため、無駄がなく、従業員にとっては大きなメリットと考えることができるでしょう。

②介護や育児などをしながら仕事もできる

育児や介護などが原因で、どうしても仕事を辞めなければならない人は多いようです。特に女性がその対象となりがち。それは「働きたい」という意欲を持っている人にとっては、大変惜しいことでしょう。

しかしテレワークを導入している企業であれば、お互いに勤務時間や条件を話し合いながら、自宅で育児や介護と仕事を両立できるようにできるはず。これこそ新しい働き方をするからこそ見えてくる、最大のメリットでしょう。やる気がある人を状況や環境が原因で失うのは、企業にとっても損害です。

すぐに導入するのは危険!?テレワーク導入のデメリットとは

ここまではテレワークを導入するメリットについて、企業側や従業員側からの視点でご紹介しました。しかし、新しい働き方の導入はメリットだけというわけではなく、もちろんデメリットもあります。

①自己管理が苦手な人にとっては効率が悪くなる可能性がある

企業で働く人のなかには自己管理が苦手な人もいるかもしれません。自身でスケジュールを組んで動くより「今日はこれをお願い」と言われたほうが効率的に動ける人も多いのです。すべてを自分の采配で決めなければいけないテレワークは、逆に作業効率が悪くなる可能性もあります。

②評価が曖昧になってしまう

テレワークをしていると、作業風景などが企業に伝わりづらくなります。これをメリットと考える人もいるのですが、働きぶりを目にしてもらうことで評価をされる部分というのは実際にあります。

人と関わりながら仕事を進めることが得意な人にとっては、テレワークをすることで今まで評価されてきた部分が「評価対象外」になることもあるのです。

まとめ

この記事では企業がテレワークを導入することのメリットについて徹底解説しました。
コロナ禍によって新しい働き方が求められている時代だからこそ、テレワークの導入はおすすめです。

ただし、今まで評価をされてきた人がテレワークの導入によって評価されなくなってしまうなどの新たな課題が起こらないよう、企業側は一人ひとりに合った働き方の提供や環境づくり。体制づくりを行うことを求められるでしょう。

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この記事を書いた人

HR BLOG編集部

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