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テレワーク

テレワークがおすすめな職種とそうでない職種

公開日:2021.5.14

テレワークは、今や一般の企業にも広がっています。新型コロナウイルスの感染拡大が長期化し、もはやテレワークの導入は企業として最低限検討をしていかなければならない案件といえるでしょう。しかしテレワークには、向いている職種とそうでない職種が存在します。

そこでここでは、テレワークを検討する際の参考になるよう、適した職種をまとめていきます。

テレワークをするときは適材適所を心がけるのがおすすめ

テレワークを導入する際には、「適材適所」を意識すべきです。なぜなら、急にすべての職種をテレワーク化してしまうと、万が一に対応する人員が誰なのかがわからなくなるなど、どこかで不具合が出てきてしまいます。そのため、テレワークをする際には「在宅でも問題なくパフォーマンスを発揮してくれる職種や人材」に、「在宅でもパフォーマンスの落ちない仕事」をまず試験的にしてもらうとよいでしょう。

そうして、テレワークが企業体質に合うかどうかを試してみてから、テレワークの範囲を広げるのか、それともテレワークを諦めるのか、考えていきます。加えて、人員だけではなく、設備的な点でも適材適所を心がけましょう。在宅をする際の勤怠管理はどうするのか、テレワークでの成果は誰が受け取るのか、間違いや修正箇所があった場合はどのようなフローで連絡をするのか、セキュリティ面での対策、パソコンの支給など、考えるべきことは無数にあります。

そして、その大前提となるのが「どの職種をテレワークにするのか」という点です。

テレワーク化できるおすすめの職種

技術の進歩により、今以上の職種がテレワーク化する可能性は十二分にあります。しかしながら、現状ではテレワークに向いている職種と、そうでない職種があるため、経営者はテレワーク化に向いている職種のなかから、何をテレワーク化していくべきか考えなければなりません。

そこで、現状でテレワーク化できている職種についてその現状を紹介するとともに、テレワーク化する際に用意しなければならない物品や準備しておくべき点についてまとめていきましょう。

事務関係の職種

事務系の職種は、最もテレワークに向いています。メール返信、電話の受け取り、資料の作成、データの入力と整理といった基本的な業務や、ホームページに届いた問い合わせへの返信など、さまざまな仕事を任せられます。そして、こうした仕事は出社せずにオンラインで行うことがでいるので、最も最初にテレワーク化しやすい職種ともいえるでしょう。

とはいえ、何の準備もなくテレワーク化できるわけではありません。事務作業といえども、事前に考えなければならないことはたくさん存在します。まず重要なのは、マニュアルの作成。テレワークの場においては、「知らなければ教えてもらう」ということが、なかなかできません。そのため、事前に事務作業で起こりうるトラブルを想定した、詳細なマニュアルを用意する必要があります。

加えて、なるべく早く連絡のつく社内連絡先の確保も事務をテレワーク化する際には必須です。電話応対のトラブルや、情報管理上のミスをしてしまった際にどこに連絡すればいいのか、「トラブルが起きたらここに連絡すればいい」という連絡先を、一つつくっておきましょう。連絡先を多くして複雑にしすぎると、オフィスでとは異なって応対に時間がかかってしまう可能性があります。連絡先はできるだけシンプルにしましょう。

勤怠管理の方法も改めて検討し、定めておきましょう。事務は応対も多いため、その作業がテレワークで減った分の時間をどう有効に使うかを定めておかないと、「何もしていない状態」が生まれてしまう可能性があります。そのため、空いた時間に何をすべきか、そしてその管理をどうするのかも含めて取り決めをしておきましょう。多くの企業は、「何もしていないときにはデータ入力作業をする」など、家でもできる作業をしてもらっているようです。

カスタマーセンターなどの仕事

お客様の問い合わせや質問、クレームやその他の対応をするのがカスタマーセンターです。企業の窓口ともいえる部門であり、そこでの対応がそのまま企業への印象になります。例えば、カスタマーセンターに丁寧で親切な対応をされた場合はよい企業として記憶に残りますし、逆に不親切な対応をされた場合は悪い企業として記憶に残ってしまいます。

つまり、カスタマーセンターをテレワーク化する場合、企業の印象をテレワークで働いている人に任せるのと同義。そのため、カスタマーセンターの担当者はもちろん、すべての従業員に対してしっかりとした教育を施さなければなりません。世界的な大企業であるAmazonでも、テレワークで働く人たちにしっかりとした新人教育を施していることからも、教育の重要性はわかるでしょう。

さらに、カスタマーセンターからの取り次ぎもスムーズに行わなければなりません。連絡が遅いと、顧客の企業に対する不満が溜まってしまいます。カスタマーセンターをテレワーク化する場合は、教育制度と、連絡先の設定をしっかりと行っておきましょう。

テレワークはスキルとプランを決めてから考えるのがおすすめ

テレワークに切り替えるときに、考えておかなければならないポイントがいくつか存在します。それらを意識しなければ、効果的に行うことはできません。また、導入前には「そもそも自分の会社でテレワーク化が可能なのか」をしっかりと考えなければなりません。

その際に意識すべきポイントが、スキルです。テレワークには多くのメリットがありますが、オフィスワークと同じように業務が進められるかどうかは、従業員とそれを管理する側のスキルに依存します。そのため、導入する際は、通信やパソコンのスキルに熟達した従業員がいるのかどうか、そしてその従業員がオフィスと同様に働けるかどうか、考慮しておかなければなりません。そうしたスキルがない状態でもテレワークの導入をすることは可能ですが、従業員が慣れるまで、ある程度効率の低下を覚悟しなければなりません。

そのほか、テレワークを導入する際に考えなければならないこととして、プランがあります。今までオフィスワークをしていた人にとって、テレワークは大きな変化。いきなり「では、明日からテレワークに」というわけにはいきません。まずはテレワークの周知と役職と立場の確認、勤怠管理システムの構築、どの程度の頻度でテレワーク化をするのかなど、現場の意見も聞きながらプランを立てなければなりません。

このように、テレワークは従業員のスキルを知り、プランを立てることによって、はじめて導入することができるのです。

まとめ

初めてテレワークを導入する際の障壁は、決して少なくありません。しかし、企業や職種によっては政府が奨励する前からテレワークを導入していることからもわかるように、決して不可能なものではなく、しっかりと取り組めば会社にも従業員にも大きなメリットを与えてくれます。

現代社会ではテレワークの積極的な導入が政府によって奨励されています。自分の会社では難しいと後ろ向きになる前に、一度会社を構成する部署について検討し、テレワーク化できる部分がないかを考えてみるべきでしょう。

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この記事を書いた人

HR BLOG編集部

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