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導入をする企業が増えている?人材育成がスムーズに進むメンター制度とは

メンター制度を導入する企業が徐々に増えています。しかし、メンター制度を理解しないまま導入してしまい、せっかくコストを払って導入したのにもかかわらず、効果を得られない例も多く見受けられるようです。

そこでここでは、確実にコストに見合った効果を出すため、メンター制度とは何たるかを詳しく見ていきましょう。

メンター制度を知る前に メンターとは?

メンター制度の解説をする前に、メンターとは具体的にどういうものなのかを知っておきましょう。メンターとは「助言者」のことです。特にメンター制度におけるメンターとは、新入社員に対して助言やアドバイスをする人のことをいいます。

「メンター」という言葉の語源は、ギリシャの叙事詩に登場する人物の名前。メントルという人物が王子へ助言をし、立派な王へと導いたことから、メンターは助言者という意味を帯びるようになったそうです。

メンター制度におけるメンターとは、この物語のメントルのような役割。つまり、積極的に指示を与えて導くのではなく、あくまでも「悩んでいる人の助言者となる」ことを重視します。そのため、メンターがサポートするのは仕事の悩みだけに限りません。生きていくうえで生じる悩みをすべて受け止め、悩んでいる人が自ら問題を解決できるように支え導く必要があります。

指導するのではなく、支える、助言すること、つまりメンターにとって「相談者の話を聞く」ことも重要な要素になります。人の話を聞き、受け入れ、どう考えればいいのか言葉をかけるのが、メンターという存在なのです。

メンター制度とは!行う目的も併せてチェック

企業におけるメンター制度とは、前述したメンターを各新入社員ごとに一人付けることをいいます。このとき、メンターのサポートを受ける新入社員のことをメンティと呼び、定期的に面談の機会を設ける制度がメンター制度です。

企業がメンター制度を導入する理由は、大きくわけて2つあります。一つは、新入社員の集団に対する軋轢を減らし、すんなりと集団に溶け込めるようにすることです。二つめの目的は、じきに管理職になる従業員に新入社員のサポートを任せることで、人を管理する予行演習をさせることです。

入社したての新入社員は会社内に人間関係が出来ておらず、集団に入り込めないことが多々あります。そうなると、ちょっとした疑問や不満を誰にも打ち明けられず、心の中で企業に対する不信感が募っていってしまいます。そうした小さな不信感は、後に企業と新入社員の間に決定的な亀裂をつくってしまうことがあります。すると、早期離職率の増加、ひいては企業の人材の低質化を招いてしまいます。メンター制度は、そうならないための安全弁も兼ねているといえるでしょう。

メンター制度の主な目的は新入社員の育成です。しかし、育成の対象になるのは新入社員だけではありません。新入社員の相談役となるメンター役の育成も兼ねています。メンター役の多くは入社5年前後の従業員です。この時期は仕事に関してはほぼすべてのことができるようになったものの、自分から指示を出したり、部下に依頼を回したりするのは未経験であることがほとんどです。

部下との付き合い方に慣れていない従業員に部下を任せてしまうと、適切な距離感がわからず、チームのモチベーション低下を招く可能性もあります。そこでメンター制度の研修をこなすことにより、部下との関わり方を学ぶことが可能です。また、部下が不満に思うことを把握することで、優しい上司になることができます。

このように、メンター制度は部下と上司の両方を成長させ、組織全体を調和させることも大きな目的です。そのために、メンター制度を義務として設定し、メンターになるための研修をする企業もあります。

先述したように、企業で実施されるメンター制度において、メンターに選ばれるのはメンティとなる新入社員と年齢の近い、入社5年前後の従業員です。こうした人選が行われる理由は、メンター制度に対話が欠かせないからです。新入社員が萎縮して自分の中にある感情や悩みをうまく吐露できないと、メンター制度の狙いをうまく達成できません。そのため、自らメンターになるための研修を受ける人も多いようです。

メンター制度を導入するメリットとデメリット

お伝えしてきたように、メンター制度の導入には大きなメリットがあります。しかし、決し看破のできないデメリットも存在します。メンター制度を導入するときはメリット・デメリット双方しっかりと認識してから導入するようにしましょう。

企業のメリットは先述したとおりです。人材を育てあげることで企業全体のモチベーションを上げ、定着を促し、離職率を下げることができます。また、新入社員が悩みの相談先を持つことにより、新しい仕事にも早く慣れるようになるのです。このように、企業のメリットは人材が効率よく育つところにあります。

また、メリットがあるのは企業だけに限りません。メンターとなる個人や、メンティとなる新入社員にも大きなメリットがあります。

メンターには、仕事にその経験を活かせるというメリットがあります。なぜなら、メンターの経験は、部下を持って管理するということにつながるからです。メンターとなる従業員は部下を持ったことがないという人も多く、メンターにならずに順調にキャリアを重ねていくと、数年後にいきなり部下を持つことになってしまうことも少なくありません。しかし、メンター制度でメンティを持つことで、部下を持つ予行演習をすることが可能。前述したように、この点は大きなメリットでしょう。

一方、メンティ側のメリットは、集団に溶け込みやすくなることです。社会人といえども面識のない集団に溶け込むことは非常に難しいものですが、すでに集団に属しているメンターに相談していれば、自然と受け入れてもらえます。

しかし、デメリットも存在します。企業、メンター、メンティのすべてに共通するデメリットは、コストと時間がかかるという点です。特に繁忙期には面談の時間そのものが大きな負担になることもあるでしょう。

コツが必要!メンター制度の運用方法

メンター制度を実際に運用する際は、メンター制度の特徴を把握し、コツを掴まなければなりません。お互いに手探りの状態でメンター制度を運用してしまうと、狙いと異なった効果を及ぼしてしまうからです。具体的に、考えるべきことは二つです。

一つめは、「メンター・メンティの間に信頼関係を構築する方法を会社側が提供すること」です。メンターとメンティの関係は、言ってしまえば赤の他人を企業が勝手に結びつけるものといえます。そのため、2人が信頼関係になれるような場所を提供する必要があります。たとえば、研修の一部分としてメンターとの面談を折り込んでみたり、共同の作業を提供したりすることで、お互いの信頼関係を強くすることができるでしょう。

二つめは、「メンターへの教育をしっかりと行うこと」です。メンター制度はメンターとなる従業員がこの制度の意図を理解していなければ効果を発揮しません。そのため、あらかじめメンターになるための教育をしっかりと行い、必要に応じて行うべき会話のテンプレートを作成するといいでしょう。また、メンターとメンティの会話をスムーズにするため、振り返りのためのチェックシートや考えるべきことをまとめたテンプレートなど、必要に応じてツールを用意することも、メンター制度を活用するために有効な手段です。

気軽に導入をすると失敗する?メンター制度を有効活用できない理由

メンター制度は、明日からはじめようと思ってすぐに導入できる制度ではありません。管理者がしっかりと準備をし、現在いる従業員に対しての周知を徹底して初めて、有効に活用できます。つまり、メンター制度が有効に働かない理由のほとんどは、準備不足に集約されるといっても過言ではありません。特に、管理者の理解以外にも、メンターとなる従業員がメンター制度について周知されていることは非常に重要です。

メンターがしっかりと理解し、モチベーションを持ってメンター制度に取り組めないのならば、面談の時間は単純に作業効率を落とすだけの時間になってしまいます。

効果を出すために必要になるポイント3選

メンター制度を有効に活用するためには、制度を構築する段階で折り込むべきポイントを意識する必要があります。

一つめのポイントが、「メンターを評価する機会をつくること」です。例えば、メンティの業績上昇に応じてメンターに特別ボーナスを与えたり、手当てを増額したりといった方法です。評価する仕組みがないと、メンターてにとって制度は負担でしかなく、メンティに興味を持たなくなってしまう可能性があるからです。

二つめのポイントは、「メンティの事情にも着目する」という点です。メンティは「性別」「新入社員」「中途採用」など一人ひとり異なり、それぞれに合わせたサポートが必要になります。

個々を把握し、適切な情報を持ったメンターを配属することで、メンター制度を効果的にできるでしょう。可能ならば、新入社員に対してアンケートを取っておくのも有効な手段のひとつです。

三つめのポイントは、メンターに自身の役割を知らせておくことです。簡単にメンターについて説明しただけではせっかくの面談時間を単純な雑談で終えてしまうこともあります。そのため、メンター制度の趣旨を説明し、業務として責任感を持たせる必要があるでしょう。

まとめ

メンター制度は、主に新入社員に対して使われる「相談する関係」のことをいいます。管理者がメンター制度を有効に使うことで、新入社員が企業という集団になじみやすくなり、人材が育ちやすくなる土壌ができあがります。

しかし、メンター制度は思いつきで導入できるような制度ではありません。メンター制度がどんな影響を及ぼすのか、どのように導入するのかをしっかりと検討し準備してから導入するようにしましょう。

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この記事を書いた人

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HR BLOG編集部

人材開発プラットフォームサービス 『Motify HR』を運営しています。このブログでは、「経営者と役員とともに社会を『HAPPY』にする」 をテーマに、HR領域の情報を発信しています。

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