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人材育成・開発・研修

従業員研修の意味とは?メリットや種類、ポイントなどを紹介!

公開日:2021.5.20

研修はとても大切なものです。会社の問題を解決して、成長の原動力ともなるため、有効なものはぜひ取り組みたいものです。そのメリットや種類、ポイントをご説明しましょう。

従業員研修のメリットとは

従業員研修の利点として、主なものをお伝えします。

スキルアップを図ることができる

研修は基本的に従業員の能力向上を目的に行われるものです。新たな知識の取得、現場で生じる多様な事態への対応力などを鍛えます。会社の弱点となっている要素を鍛えることができれば、従業員の力を底上げすることになり、会社の成長も促すことができるでしょう。新人に参加させることで基礎力を養います。

従業員同士の一体感や信頼感を高められる

団体で研修を行い一緒に受ける従業員がたくさんいれば、仲間意識や一体感、信頼感が生まれ、チームワークを促進できます。

意識改革を図れる

研修は単に能力を高めることだけが目的ではなく、意識改革を図るために実施されることもあります。意識を高めることで会社の風通しをよくしたり、社内風土をよい方向に変えたりすることができるのです。

課題を解決できる

会社はそれぞれ特有の課題や問題を抱えています。その解決手段として研修は効果的です。会社の短所を克服し、長所を伸ばして、成長の原動力となります。

研修の種類

従業員研修の種類をいくつかご説明します。

階層別

階層別研修とは、参加者を階層ごとに分けることです。新入社員から管理職まであらゆる層をターゲットにしたものもありますが、特定の対象者にのみ存在する問題を解決するためには階層別の研修は有効となります。社内の役職やスキル、実績などによって、必要なプログラムは変わるため、階層別で実施したほうが、より高い効果を期待できます。

業務別

業務内容によって要求される能力は異なります。その業務に特化した能力を身につけさせたい場合には、業務の内容ごとに異なるプログラムを取り組むとよいです。業務別のプログラムでは、特殊な力や専門的な力を養うことができます。業務ごとに違うプログラムを実施し、会社の長所を伸ばすことが可能です。

能力別

特定の能力ごとにカテゴリー分けし、特化した内容のプログラムを、能力別研修といいます。従業員ごとに必要な能力や不足している能力は異なるため、それぞれの従業員に必要な能力をピンポイントで養いたい場合には能力別のプログラムが役立つでしょう。マネジメントスキルやコミュニケーションスキル、ビジネスマナー、プレゼンテーションスキルなど、さまざまなものが含まれています。従業員の弱点や問題点の改善に役立つでしょう。

研修の方法

従業員研修にはいろいろな方法が存在しています。具体的な方法の違いについてそれぞれ解説しましょう。

集合研修

集合研修とは、広い講義室などを使い、大人数がまとめて研修を受けるスタイルです。そのため横のつながりを広げることができ、お互いに触発されて効果が高まるのがメリット。モチベーションも維持しやすいという特徴があります。体系的に知識や技術を学ぶことができて、多くの従業員のスキルを同時に高められます。ただし、コストや手間がかかるのがデメリットです。

集合研修は外部サービスを利用して行われるケースもあります。たとえば、配属の異なる同期と一緒に参加し、切磋琢磨し合うことができます。

OJT

OJTとは、実際の現場で業務を経験して上司や先輩から指導を受けながらスキルを身につけていくスタイルの研修です。主に新人を育成するための方法として活用されています。実務と同時に教育が行われるため、社内で実施されるのが一般的です。実践的なスキルや知識が身につき、研修のためのコストを抑えられ、社内のコミュニケーションを活性化させられるという利点があります。

ただし、OJTはきちんとしたノウハウがないと高い効果を期待できません。現場で実際に業務をやりながら教えるスタイルのため、体系的に学びにくい点もデメリット。さらに、忙しくなると業務が優先され新人が放置されてしまうなど、指導する側の影響を受けやすくなります。

カメラで有名な光学機器メーカーの株式会社ニコンでは、OJTサポート制度を取り入れています。新人一人に指導員が一人つき、周囲を巻き込みつつ新人を育成。また、指導員への研修を実施し、事前に心構えや考え方、計画の立て方、教え方などを教えます。同社では、OJT制度により、指導を終えたあとも新人と指導員の交流が続き、社内の人間関係に大きな効果がもたらされたそうです。

eラーニング

eラーニングとは、インターネットを通して研修を受けるスタイルのことです。パソコンやスマートフォンなどの端末を利用して画面越しに講義を受けたり、体験したりすることができます。場所や時間を選ばずに参加できるのがメリットであり、時間的な余裕のない従業員でも研修に参加しやすくなります。さらに、研修のための会場代や交通費といったコストがかからない点もメリット。ただし、従業員が一人で参加することになるため、モチベーションを維持するのが難しく、実技を伴うような内容の研修には向いていません。eラーニングのための環境を構築するためにコストが発生するケースもあります。

アサヒビール株式会社もeラーニングを取り入れている企業の一つ。キャリアパレットというポータルサイトを立ち上げ、英語教育を実施していることが話題になっています。当初は社外のサービスを利用していたのですが、利用率や品質に問題があったため、社内に環境を整備。利用者も増え成功しているそうです。

社外研修

社外研修は研修を外部の専門企業などに委ねる方法です。研修を提供する人材教育サービスはたくさん存在していて、さまざまなプランやパッケージが用意されています。

外部の企業が研修の準備から実際の研修まですべて担当してくれるため、費用を払えば社内ではほとんど準備しなくてもよいのがメリット。自社にノウハウがなくても質の高い研修を受けさせることができます。

従業員研修のポイント

従業員研修を実施するポイントをまとめました。

目的を明確にする

社内で問題になっている点を調査して、それを解決するために必要なスキルや知識、意識などを探り出しましょう。そして、そのために必要な研修項目を検討し、具体的な中身について考えるのです。目的が明確であれば、従業員はやる気を出して研修に取り組むでしょう。

たとえばソフトバンクでは、2010年にソフトバンクアカデミアを設立。ソフトバンクグループの後継者を育てる目的で設置され、受講者が総合に評価し合い切磋琢磨できる企業内の学校です。目的が後継者を育てると明確で、最初からやる気のある従業員のみが参加します。

ソニーエンジニアリング株式会社では、カテゴリーごとに研修を用意しています。仕事力と人間力、自己啓発という三つのカテゴリーがあり、それぞれバリエーション豊かな研修を準備しているのです。例として、基幹技術研修はエンジニアの技術力を強化する内容に。プロジェクトマネジメント研修は、現場の課題をシェアし知恵を出し合い解決するアイディアを考えるための機会を用意した研修が用意されるなど、目的に応じた内容になっています。

どちらの例も、目的がはっきりとしていて、それに沿った研修が用意されています。解決するべき課題に応じて教育プログラムを組むのです。目的が曖昧なプログラムは、そもそも必要性を疑うべきでしょう。

研修後にアンケートなどを実施する

研修を実施した後には従業員にアンケートを実施して、受けた感想をきちんと確かめておきましょう。正直な意見や感想、不満などをまとめておき、次に研修を企画する際の参考にします。

研修報告書やレポートの提出を要求する企業は多いようですが、その際に自由に書いてもらうより、事前に人事でフォーマットを準備したほうがよいです。回答してもらいたい項目を準備しておけば、聞きたいテーマについて価値のある情報を得られます。プログラムの見直しに役立つでしょう。

定期的に研修の内容を見直す

会社の状況は刻々と変化していくもの。そのため、研修の内容は一度企画したらそれで終わりではなく、何度も内容を改善していくことが大切です。また、研修の効果が思うように出なかったり、従業員が不満を抱いたりすることもあります。これらを踏まえて研修の内容の見直しを図りましょう。新たに問題が起きた時は、その都度新しい研修を検討・実施するとよいです。同時に意味のない研修がないかも早めに確認しましょう。本当に必要のある研修のみを実施することが大切です。

目的に合った研修サービスを活用する

研修は外部に依頼するケースも多いです。その際には目的に合ったものを選びましょう。研修サービスはたくさんあり、それぞれ中身や料金などが大きく異なっています。いろいろなサービスをチェックして比較することで、自社に最適なサービスを見つけることができます。座学をさせたいのか、ロープレなど実践的なプログラムを求めているのか、条件を明確にすると探しやすいです。

まとめ

従業員研修の企画には、目的をはっきりさせることが大切です。さまざまな種類や形式があるため、適したものを選択しましょう。効果的な研修を実施することで、従業員のスキルを高めて、会社の業績アップも目指せます。

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この記事を書いた人

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