1964年生まれ。東京大学理学部卒業。株式会社野村総合研究所勤務を経て、留学。コロンビア大学経済学修士、スタンフォード大学経営大学院博士 (Ph.D.)。ワシントン大学オーリン経営大学院助教授、青山学院大学国際マネジメント研究科教授、東京大学社会科学研究所教授を経て、2018年から現職。
(独)経済産業研究所ファカルティーフェローを兼任。専門は、人事経済学、組織経済学、および労働経済学。実務家向けに、経営課題解決のために自社人事データをどのように活用したらいいのかを指導する、人事情報活用研究会を主宰する。
働き方や価値観が目まぐるしく変わる昨今、施策の検討から実施までのスピード感が重視されている。 現場や社員の持つニーズと情報をうまく活用しなければ、企業全体の体力もなくなってしまします。 しかしながら、硬直的な人事管理は、過去30年の間に競争環境が大きく変わっても、修正されていません。 多くの国内企業にて、社員育成が仕組化されていなく、資力も割かれていないのが現状です。 社員情報の管理に於いても、所属部署の移動履歴のみで、業務内容まではデータベース化できていないなど... 人事が抱える課題について詳しく解説します。