人事部の方なら、「エンゲージメント」という言葉を聞いたことがあるかと思います。近年は特に、従業員一人ひとりがその会社が目指す方向性を知り、協力し、信頼関係を構築しつつ、自らも成長を目指すこと、つまりエンゲージメントをどの程度抱いているかを判断するツール「エンゲージメントサーベイ」を行う企業も増えてきました。
部下がどういう想いで仕事に向き合っているのかを知ることは、オンボーディングに欠かせない要素の一つ。新しく入社した従業員の早期離職防止や定着、戦力化を目指すには避けて通れないものでもあります。今回は、このエンゲージメントサーベイを用いながら、部下の願いや想いを可視化する方法を探りましょう。
エンゲージメントサーベイとは？
エンゲージメントサーベイとは、組織のエンゲージメントを測定するツールのこと。特に有名なのが、アメリカの心理学者フランク・L・シュミット博士が世論調査会社・ギャラップ社とともに開発した「Q12（キュートゥエルブ）」という従業員エンゲージメントサーベイです。
ギャラップ社は米国最大級の調査会社ですが、その膨大な調査データの集計・分析をもとに組織開発のコンサルティングも行っています。
この「Q12」というエンゲージメントサーベイでは、企業が従業員に対して12の質問を行うことで、幸福度を図れるというものです。その質問内容は、以下のようなものです。
Q1：職場で自分が何を期待されているのかを知っている
Q2：仕事をうまく行うために必要な材料や道具を与えられている
Q3：職場で最も得意なことをする機会を毎日与えられている
Q4：この1週間のうちに、よい仕事をしたと認められたり、褒められたりした
Q5：上司または職場の誰かが、自分を一人の人間として気にかけてくれている
Q6：職場の誰かが自分の成長を促してくれる
Q7：職場で自分の意見が尊重されているようだ
Q8：会社の使命や目的が、自分の仕事は重要だと感じさせてくれる
Q9：職場の同僚が真剣に質の高い仕事をしようとしている
Q10：職場に親友がいる
Q11：この6カ月のうちに、職場の誰かが自分の進歩について話してくれた
Q12：この1年のうちに、仕事について学び、成長する機会があった
このQ12は以下のように分類されています。
・仕事をするための動機や環境が整っているかどうか（Q1～2）
・仕事に貢献しているか、どんな貢献をしているか（Q3～6）
・この「職場」で働く目的とチームの一員かどうか（Q7～10）
・この「職場」で働くことに伴う自身の成長性（Q11～12）
そしてこれら12個の質問に対し、
・完全に当てはまる（5点）
・やや当てはまる（4点）
・どちらともいえない（3点）
・やや当てはまらない（2点）
・完全に当てはまらない（1点）
上記の5段階で答え、その結果を集計します。それにより、企業に対する従業員のエンゲージメントが測定できます。ここで注目しておきたいのは、質問内容です。見てわかるように、エンゲージメントを左右する大きな原因は「マネジャー」、すなわち上司にあるといえるでしょう。
さらにギャラップ社の統計調査によると、質問への点数が上がるほど、企業の業績も比例して上昇することがわかっているとのこと。上司が部下一人ひとりに深くコミットし、新入社員にはオンボーディングを適切に行いながら、部下とのコミュニケーションに取り組むことで、エンゲージメントサーベイの結果が向上し、かつ業績も上がるはずです。
また近年では、採用やリーダーの育成、評価、勤怠など幅広い人事業務の領域で、ビッグデータ解析や人工知能（AI）、クラウドなど最先端のテクノロジーを活かした、さまざまなHRテックツールやサービスが広がり始めています。
エンゲージメントサーベイを実施できるようなHRテックツールも登場しており、なかには100項目近い質問を全社・部署・個人単位で送ることができるものまであります。従業員が企業にどういう想いを持って日々業務に当たっているのかを確認し、より良い社内環境を整備するためにも、それらをうまく活用しながら、エンゲージメントを可視化してみてはいかがでしょう。
もちろんエンゲージメントサーベイは、実施して終わりというわけではありません。その結果を元に、改善点や対策を検討するなど、実行後の取り組みこそ重要になります。HRテックツールには、調査後の運用にまで対応しているものもありますので、よく比較したうえで導入するようにしましょう。
まとめ
上司は部下がどういう想いで仕事をしているか、どういう目標を持っているかなどを、ギャラップ社の「Q12」などのエンゲージメントサーベイを通し、できるだけ詳細に知っておいたほうがよいでしょう。それらを把握することは、離職率の低下や、より効果的な新入社員へのオンボーディングの実施へとつながります。
しかし、すべてを人力で行うのは難しいもの。会社の規模や状況に応じて、HRテックツールなどのシステムを導入できれば必要以上のコストや時間をかけず、自社の問題点の洗い出しが可能となります。そうすることで、人材育成のための対策、仕組みづくりが、より効率的かつ効果的に実施できるでしょう。
