会社を成長させ、末永く存続させるためには、次世代リーダーや経営幹部の育成が欠かせません。将来会社を背負って立つ人物を、どのように見極め、いかにして育成していくべきか―、その方針はもう定まっていますか？
10年後、20年後を見越した準備を今のうちに
少子化による働き手の減少、産業のグローバル化、働き方改革による社会意識の変化など、激動の時代を生き延びる強さを手に入れるのは簡単ではありません。その鍵となるのは人材です。特に次世代のリーダーや幹部候補を早い段階から見出し、会社の中心に据えていけるかが会社の未来を分けると言えるでしょう。
次世代リーダーや経営幹部の選抜対象となるのは、10年後、20年後に最前線に立つ従業員です。未来を見据えた会社運営においては、この年代の従業員をいかにプールするかが大事。しかしながら、この世代の従業員は、経験を積んでキャリアアップ転職や独立をする傾向もあるため、人材難が顕著です。
そのためリーダー候補、幹部候補の確保は、優秀な従業員をリーダー候補として他社から引き抜くか、自社の従業員を早い段階から育成していくかの二択になります。
年齢構成に片寄りがある会社や、それほど従業員数が多くない新興企業などでは、人材育成に定評のある会社から優秀な人材を引き抜くという選択が一般的です。育成期間やコストの面でメリットがあります。
その一方で、多くの会社は候補者を自社で育成することを好む傾向にあります。時間とコストをかけて、自社で候補者を育成しようとする背景には、会社の風土や企業理念が体に染み込んだ人物を、次世代のトップにしたいという強い思いがあると考えられます。
自社で候補者の育成や絞り込みを行う場合は、長期的な視点や明確な選抜基準、育成プログラムが必要になるでしょう。
候補者選抜のポイント
育成の第一歩は、候補者の選抜から始まります。入社後の評価によって、主任やプロジェクトリーダーなどの肩書を持ち、業務上の実績を周囲から認められている従業員がその対象となるでしょう。
プレーヤーとしてのスキルやこれまでの業績も重要ですが、リーダーや経営幹部ともなれば、覚悟や志の高さが求められます。その片鱗や秘めたポテンシャルを見抜くことも重要です。
従業員の志の高低を見分けるには、日頃の言動や仕事ぶりが参考になります。新しい事業を目の前にした際のチャレンジ精神、チームで取り組むべき課題への当事者意識、問題解決に当たる際の意思決定力などが裏付けになるでしょう。
周囲に好影響をもたらす、ビジョンを描いて堂々と語れる、組織を構築する能力があるといった人物も、候補者としての素養があります。こうした能力は、誰しもに備わっているものではなく、上に立つ者に必要な風格や威厳の下支えになっていくと考えられます。
候補者を選抜するうえでは、会社にとってふさわしいリーダー像を明確にしておくことも大事です。リーダーシップ、決断力、イノベーションセンス、グル―バルな感覚など、必要とされる要素と優先順位を定めながら、候補者選抜や育成プログラムの策定を行うと、計画を立てやすくなります。
候補者の選抜や育成プログラムを立案する際、会社の経営戦略や成長戦略との連携も不可欠です。すべてを人事部任せにするのではなく、経営陣が積極的に参加することによって、計画は推進力を得ることになるでしょう。
実務につながる育成プログラムで経験を積む
次世代リーダー育成、幹部育成を成功させるには、候補者にゴールを意識させ、不安を取り除いた状態でプログラムをスタートさせるのが理想です。求める人物像の定義付けと、選抜理由と育成方針の伝達は欠かせません。
また、育成計画が肝心な場面で却下されるのを防ぐために、選抜基準を練る初期段階から経営陣も交えてプログラムを組むことが大事です。また、研修を“単なる勉強会”で終わらせないために、育成プログラムは事業と連携が取れる内容に限定していきます。
育成プログラムは、基本的にはOJTとOFF-JTの組み合わせとなりますが、次のような施策が効果的です。
【他流試合】
他社のリーダーや経営幹部と、何らかのテーマで議論し意見交換をする。
【デベロップメント】
自社のビジネスを拡大するためのプランを立て、実際に走らせてみる。
【海外経験】
自社の海外拠点や、現地法人の立ち上げを体験してみる。
上記のようなプログラムは、自社内でプレーヤーとして働いているだけでは体験できない要素を多数含み、会社経営に欠かせないさまざまな知見やノウハウを身につけるうえで非常に効果的です。
まとめ
リーダー育成において忘れられがちなのは、育成期間中や、育成終了後の人員配置についてです。幹部登用されるまでの筋道を考慮した適切なポジションを用意し、長期的視点からジョブローテーションなども念頭に置いた計画を用意しておけば、昇進人事をスムーズに進めることができます。
リーダー候補、候補の育成は、会社にとって軽視することのできない重要課題です。細心の注意を払いながら取り組んでください。
