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今こそ働き方を変えるべき!ワークライフインテグレーションの意味や特徴をチェック

今の時代だからこそ、これまでとは違った働き方を目指すべきとお考えの方も多いのではないでしょうか。そのための考え方として注目されているのがワークライフインテグレーションです。この新しい概念について、意味や特徴などをご紹介していきましょう。

ワークライフインテグレーションとは

ワークライフインテグレーションとは、ワーク(仕事)とライフ(生活)を統合的に考えるという意味で、仕事と私生活の両方の充実を図る考え方を指します。企業がワークライフインテグレーションを実践することによって、従業員は生活と仕事の質の両方を高めることができるでしょう。それによって、さまざまなメリットが得られると考えられているため、注目されているのです。

よく間違えられる ワークライフバランスとの違いについて

ワークライフインテグレーションとよく似た概念としてワークライフバランスがあります。すでに多くの企業がワークライフバランスを意識した改革に取り組んでいるため、その意味を知っている人は多いでしょう。一見すると、ワークライフバランスとワークライフインテグレーションはよく似たものと思えるかもしれませんが、両者は異なる概念です。

ワークライフバランスとは、仕事と生活を相反するものとして考えています。そのため、両者のバランスを取ることを重視するという考え方。一方、ワークライフインテグレーションでは仕事と生活の2つを統合して捉えるという考え方です。そのため、仕事の充実が生活の充実につながり、また生活の充実が仕事の充実につながると考えます。

ワークライフバランスの場合は、仕事が忙しいと生活が侵食されるという考え方でした。一方、ワークライフインテグレーションは、生活と仕事は相互にプラスの影響を与え合うものと考えています。どちらも人生の一部であり、反発するものとみなさないという新しい考え方なのです。

現代の働き方でこそ活きる、ワークライフインテグレーションのメリット

ワークライフインテグレーションを企業が取り入れるようになったのは、この概念を重視することにメリットがあるからです。具体的にどういったメリットがあるのかご紹介いたします。

仕事と家庭を両立できる

ワークライフインテグレーションでは仕事と生活の両方を重視します。優劣を決めるわけではなく、その2つが揃うことこそが重要と考えるのです。そのため、ワークライフインテグレーションの考え方を実践することができれば、その企業で働く従業員は仕事もプライベートも充実するでしょう。

社員のやる気を高めて生産性が向上する

ワークライフインテグレーションが実現すると従業員は仕事もプライベートも充実します。人生を楽しいものと感じるようになり、どのようなことに対しても前向きに考えられるようになるのです。精神状態がよくなり、仕事に対しての意欲が湧きます。こういう状態であれば、困難な仕事にもやる気を持って着手できるようになるため、仕事の生産性が向上するでしょう。多くの従業員がこのような状態になれば、いずれは会社の業績アップにつながります。

離職率が低下する

ワークライフインテグレーションを推進することで従業員の人生が充実したものになると、会社に対して満足するようになります。会社への帰属意識も高まり、これからいつまでもこの会社で働き続けたいと考えるようになるのです。そうなれば、わざわざ会社を離職する必要がなくなるため、離職率の低下につながります。優秀な人材や若手社員がたくさん離職してしまうのは企業にとって大きな不利益。ワークライフインテグレーションを取り入れることで人材の流出を防ぐことができれば、企業にとって大きなメリットといえるのです。

社員の能力が向上する

ワークライフインテグレーションを推進すれば、余裕のある時間を持つことができます。その時間を利用して自己啓発に励む従業員が出てくる可能性は高いです。そうなれば、社員はより高度なスキルや知識を習得できるようになります。それは会社の業務に生かされるものであり、企業の業績アップに大きく寄与するでしょう。

不向きな企業もあるのが現実!ワークインテグレーションのデメリット

ワークライフインテグレーションは必ずしもすべての企業に適しているわけではありません。ワークライフインテグレーションは新しい概念であり、よく理解できていない人もがたくさんいます。正しく概念を理解しない状態でいろいろな取組みを実施したとしても、思ったような効果が出ない可能性があります。検討外れな取組みばかりを実施しては、むしろ逆効果になることもあるのです。ワークライフインテグレーションを推進するデメリットを紹介しましょう。

従業員が私生活ばかりを重視する可能性がある

ワークライフインテグレーションを推進することで従業員は私生活を充実させられるようになります。本来はそれによって仕事への意欲を高めるという相乗効果を期待するのですが、私生活ばかりを重視する人が出てくる可能性もあるのです。これではワークライフインテグレーションの考え方を実現したことにはなりません。

すぐに効果が出ない

ワークライフインテグレーションを意識した取組みをこれから始めたとしても、その効果がすぐに出るとは限りません。なかなか効果が出ないため焦ってしまうケースもあるでしょう。本当に正しくワークライフインテグレーションを理解した取組みをできているのか、その答えがわかるまでに時間がかかるのはデメリットといえます。

どうしてワークライフインテグレーションが必要になったのか?時代背景を知っておこう

現代はどこにいてもインターネットに接続することができます。そのため、昔のように仕事と私生活の時間をはっきりと分けることが難しくなっているのです。自宅にいたとしてもスマホやパソコンには次々と仕事関係の情報が押し寄せてきます。自宅でもオフィスと変わらない環境を構築できるため、私生活の時間に仕事をすることも可能。たとえ残業をしなかったとしても、自宅で仕事のことばかり考えたり、実際に仕事をしたりするケースが増えています。2020年の新型コロナウイルス感染拡大によってテレワークが推進されたことも、仕事とプライベートを分けることをさらに難しくしました。

このような事情から、仕事と私生活を連動させる考え方であるワークライフインテグレーションが必要とされているのです。

ワークライフインテグレーションを積極的に取り入れている企業の成功事例

多くの企業がワークライフインテグレーションを取り入れて成功しています。その事例をご紹介しましょう。

オリンパス株式会社の事例

オリンパスでは時短勤務や在宅勤務といった制度に加えて、リエントリー制度を用意しています。こちらは育児や介護などやむを得ない理由で会社を辞めた元従業員を再雇用する制度。これによって、私生活と仕事の両立を上手く図ることができます。多様な働き方を認めている制度であり、ワークライフインテグレーションの考えにそった制度といえます。

アディダスの事例

アディダスの本社には従業員専用ジムが設置されています。こちらではサッカーやテニス、バスケ、ビーチバレーなどのスポーツを楽しむことができます。仕事と私生活を分けることが難しいならば、融合すればいいという考え方からスポーツ公園を本社の敷地内に実現したのです。従業員はそれぞれのペースで休息時間を取り、スポーツを楽しむことができます。ほかにも、スーパーフレックス制度や在宅勤務などの制度も整えています。

日本IBMの事例

日本IBMでは、時間と場所を選ばずに働ける制度を推進しています。具体的にはサテライトオフィスの利用やフレックスタイム制、部分的在宅勤務制度、ホームオフィス制度などです。人事評価では、労働時間の長さに関わらず仕事の成果や貢献度などを評価基準としています。このように会社全体でワークライフインテグレーションを意識した取組みを実施しているのです。

さくらインターネットの取り組み

さくらインターネットでは自由な働き方を認めるための制度を整えています。たとえば、どこでもワーキングという制度。こちらは勤務場所についての制限を撤廃しているのが特徴です。自宅でもカフェでも、コワーキングスペースでも、どこでも仕事をすることができます。一日単位だけではなく、時間単位で場所を移動して仕事をすることも可能です。さらにパラレルキャリアという制度もあります。こちらは本業以外の仕事や社会活動などに参加できる仕組みです。日本の企業では珍しく副業も認められています。

ワークライフインテグレーションの注意点

ワークライフインテグレーションを実践するためには、この概念の意味や意義を正しく従業員に理解させることが大切です。特に管理職に対してはしっかりと概念について周知させる必要があります。そうしないと、ワークライフインテグレーション推進の妨げとなる可能性があるからです。

また、それぞれの会社ごとに環境が異なるため、自社にあった取組みを進めることが大切です。他社の事例をそのまま真似したのでは意味がないため、自社の問題点を把握して、それを解決するための取組みを考えるとよいでしょう。

まとめ

ワークライフインテグレーションという新しい概念についてご紹介しました。私生活と仕事に線引きをせず、両者を融合して考えるというこの概念に基づいた取組みを実践し成功している会社はたくさんあります。さまざまなメリットを持つ、今の時代に適したワークライフインテグレーションに注目してみましょう。

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この記事を書いた人

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HR BLOG編集部

人材開発プラットフォームサービス 『Motify HR』を運営しています。このブログでは、「経営者と役員とともに社会を『HAPPY』にする」 をテーマに、HR領域の情報を発信しています。

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