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入社したいと思うのは、やっぱりホワイト企業!特徴や認知されるコツなどを紹介

これから就職するなら、やはりホワイト企業を選びたいという人は多いでしょう。ホワイト企業という評判があれば人が集まりやすいものです。そんなホワイト企業の特徴や認知されるコツをご紹介します。

ホワイト企業に定義はあるのか

ホワイト企業にはいくつかの認定制度がありますが、明確な定義があるわけではありません。一般的には多くの人が、入社することを好ましいと判断できる要素が整っている企業のことです。たとえば、福利厚生が整っている、社内規則を遵守している、給与が高いなどです。逆に従業員への待遇が悪く、多くの人が避けたがるような企業のことをブラック企業といいます。

ホワイト企業は雑誌などで特集されることがあり、ランキングが公開されていることもあります。ただし、それはあくまでも外部から見てホワイト企業と認知されているだけであり、内情は全然違うというケースもあります。また、ホワイト企業といっても部署によってはブラックな環境が存在していることもあるのです。

従業員からみたホワイト企業の特徴

従業員から見たホワイト企業の特徴とは主に働きやすさのことです。福利厚生が充実していて、さまざまなサポートを受けたり休日を取得しやすかったりするとホワイト企業と思われやすい傾向にあります。社員への待遇が優れていて他社よりも多くの給与をもらえる場合にもホワイト企業と判断されやすいでしょう。職場の雰囲気がよくて、パワハラやセクハラなどがなく、居心地のよい環境が整っている場合もホワイト企業とみなされやすく、さらに残業が少なくて有給休暇を自由に取得することができワークライフバランスがとれている企業もホワイト企業とされやすいです。

基本的にはブラック企業と反対の環境が整っていれば、ホワイト企業の可能性が高いでしょう。従業員の働きやすさを何よりも重視していて、ストレスなく満足して働ける環境が整っているのが特徴といえます。

数字で見るホワイト企業の基準

ホワイト企業かどうか数字によって判断できるケースもあります。ホワイト企業とされる数字の基準について紹介しましょう。

離職率が15%以下

日本の会社の離職率は平均が15%程度です。したがって、これよりも離職率の低い企業はホワイト企業とみなされるようです。離職率というのは一定期間内に離職をした人の数をその期間の在籍者で割ったもの。ただし、離職率の計算方法に定義はなく、調査機関ごとにデータが異なるため注意しましょう。一般的には期間を1年間や3年間として計算されることが多く、全社員を対象とするのか新入社員のみを対象とするのかには違いがもあります。いずれにしても離職率が15%を下回っているならばホワイト企業といえるでしょう。

有給休暇取得率が80%以上

ホワイト企業は有給休暇が取りやすく、取得率が高いのが特徴。有給休暇取得率というのは、有給休暇を取得した日数を有給休暇の付与日数で割ったものです。したがって、これが高いほど与えられた有給休暇をきちんと消費しているといえます。ホワイト企業は有給休暇をしっかりと消費できて、私生活を満喫できる環境が整っています。

有給休暇取得率が80%を超えていればホワイト企業と考えられます。日本の企業の有給休暇取得率は50%程度ですが、なかには有給休暇取得率が100%の企業もあり、超ホワイト企業といえるでしょう。

月の残業時間が20時間以下

ホワイト企業は残業時間が多くありません。残業時間の平均が20時間以下であればかなりホワイトな環境といえます。日本の企業の多くは残業時間が長いのが現状であり、なかには過労死寸前まで残業している人もいます。その中で平均残業時間が20時間を下回る場合は、ほとんど残業をしていない従業員の割合も多いのではないでしょうか。ちなみに毎日の残業が30分から1時間程度であれば、月の残業時間は20時間程度となります。

平均勤続年数が20年を超える

ホワイト企業は従業員にとって好ましい環境が整っているため、平均勤続年数が長くなる傾向にあります。平均勤続年数が20年を超えるような企業はホワイト企業といえるでしょう。20代で就職した人が平均して40代を超えるまでその会社に勤めているのです。環境がよいだけではなく経営が安定している証拠ともいえます。中には勤続年数の平均が25年を超えるような企業も。基本的に平均勤続年数の長い企業は大企業がほとんどです。

ホワイト企業と認知されたいのであれば抑えておきたい3つのポイント

自社をホワイト企業と認知させるために知っておくべきポイントを紹介します。

ホワイトマークの認定を受ける

厚生労働省は安全衛生優良企業認定としてホワイトマークという制度を整えています。基準を満たしていると安全衛生優良企業と認定されてホワイトマークの取得ができるのです。さまざまな認定基準が用意されていて、80もの項目をすべてクリアしなければ取得できないため、限られた企業のみがホワイトマークの認定を受けています。ホワイトマークはホームページや求人広告、製品などにつけることができるため、ホワイト企業であると世間に認知させることが可能です。

ホワイト企業として表彰される

民間企業の中にもホワイト企業を表彰する試みを実施しているところがあります。ホワイト企業大賞やホワイト企業認定といったものです。これらは明確な基準が定められていて、それを満たしていると表彰される仕組みとなっています。毎年開催されていて、メディアにも取り上げられるため、自社がホワイト企業であることを世間に知ってもらうためのよ良い機会になるでしょう。

情報発信する

たとえ、数字的にホワイト企業とみなされる状態を実現していたとしても、そのことを世間に知ってもらわなければ意味がありません。そこで、自社にホワイトな環境が整っていることを積極的にアピールするための情報発信を行いましょう。たとえば、自社のWebサイト上でさまざまな数字を公開してホワイト企業であるとアピールするなどです。従業員が働きやすい環境を整えるためにどういった施策を実施しているのか情報発信するのもよいでしょう。

離職率の低い企業はホワイト企業と認定される?

離職率の低い企業はホワイト企業とみなされることが多いのですが、実際のところ違う場合もあります。離職率が低くてもホワイト企業とはいえない企業も存在するからです。

まず離職率というのは計算方法がいろいろあり、法律によって正しい計算式が定義されているわけではありません。そのため、自社に都合の良い計算方法を採用すれば、ある程度離職率を低く見せかけることができるのです。離職率の計算対象や期間を変更することで離職率を低く見せることもできます。また、同じ会社でも職種によって離職率に差が生じてしまうこともあります。この場合は1つの会社にホワイト企業としての評判とブラック企業としての評判の両方が存在することになります。

離職率というのは厳密には退職率と異なるものです。離職率の中には育休などで職場を離れている人も含まれることもあります。ただし、これも厳密なものではなく、離職率の計算で育休したものを含まないというケースもあります。離職率を退職率と同じものと考えてしまうと勘違いするケースがあるのです。

また、離職率はあくまでも現在のデータであり、将来どうなるのかはわかりません。設立されて間もない会社であれば、離職率は低く出ることがありますが、その数字を将来にわたって維持できるとは限りません。

形式だけではない本当の意味でのホワイト企業とは?

ホワイト企業を形式的な基準を満たすかどうかで認めるケースもあれば、対外的な条件ではなく本当の意味で捉えるという考え方もあります。それでは本当の意味でのホワイト企業とはどういった企業のことなのか説明します。

人によって企業に求める要素は異なる

人それぞれ企業に何を求めているのかは異なっています。そのため、どんな企業をホワイト企業とみなすのか注意しなければいけません。ある人はその企業のことをホワイトと感じても、他の人にとっては違うというケースもあるのです。

数字では見えない要素も大切

ホワイト企業かどうかの基準は必ずしも数字で見える要素だけとは限りません。数字には現れない要素にも注目したうえでホワイト企業かどうかを人々は判断しています。職場の雰囲気や企業風土、企業文化といったものは数字で表現することは難しいものですが、ホワイト企業を構成する要素としてはとても重要なものです。見かけ上の待遇が良かったとしても、企業文化や企業風土などに問題がありホワイト企業とはみなされないというケースもあります。

働きがいを感じられるのがホワイト企業

その企業で働くことにやりがいや楽しさを感じられるのが本当の意味でのホワイト企業といえるでしょう。ここでずっと働きたいと多くの人が思うような企業です。たとえ待遇がよくて残業が少なかったとしても、仕事内容がつまらないと働くのが苦痛になってしまい転職を検討する人が出てきます。仕事の内容が難しく残業することがあったとしても、その仕事に働きがいを感じられるのであれば、やる気を出してイキイキと働き続けることができるのです。

その企業にいると自己肯定感が出て自信を持てる企業も数字だけでは語れないホワイト企業といえます。社会的に信頼されていて、世の中に大きく貢献している企業であれば、そこで働く人はやりがいを感じやすいものです。

まとめ

ホワイト企業として認知されるためのポイントについて解説しました。離職率や有給取得率といった数字を改善することは大切です。それに加えて、やりがいや働きがいなどを感じられることもホワイト企業として認められるには重要な要素といえます。

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この記事を書いた人

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HR BLOG編集部

人材開発プラットフォームサービス 『Motify HR』を運営しています。このブログでは、「経営者と役員とともに社会を『HAPPY』にする」 をテーマに、HR領域の情報を発信しています。

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