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なぜ企業理念が必要なのか?企業理念を浸透させるメリットや効果

公開日:2021.8.26

企業理念を浸透させることは、従業員の方向性を統一させるのに有効な取り組みです。しかし、なかなか従業員に浸透しないという悩みを持つ経営者も少なくありません。そこで今回は、企業理念浸透がもたらす具体的な効果と、浸透させるために実践すべきポイントについて解説していきます。

そもそも企業理念とは?経営理念との違い

企業理念とは会社が一番大切にしている考え方であり、「会社がなぜ世の中に存在しているのか?」という理由や意義を表すものです。「なぜ」「なんのために」会社があるのか、根本的なことを定義していて、会社の方針や目指すべきものはもちろん、従業員の行動規範なども含まれているのが一般的です。

企業理念と似た言葉として「経営理念」がありますが、ニュアンスが少し異なります。経営理念は、経営者、引いては創業者が個人で持っている経営に対する理念や信条のことを指しています。対して企業理念は、会社全体で重要視している考え方や価値観のことで、経営理念が反映されることが多いです。

企業理念はなぜ重要なのか?その目的とは?

企業理念を掲げて明文化することは、なぜ重要視されているのでしょうか。その目的は、大きく分けて3つ考えられます。

経営の軸、指針になる

軸がしっかりとあることで、経営判断に迷ってしまったときにその軸に戻り、ブレることのない冷静な判断が可能です。

全社的な価値観の共有

企業理念が全社に浸透していれば同じ価値観を共有することができ、従業員はそれに即した判断や行動ができるため、組織の強化を図れます。

企業のブランディングにつながる

企業理念を社外にも発信することで、「良い企業」として認識してもらえるようになります。また、外部からの視線を従業員が感じることで、責任感を持って行動できるようになるでしょう。

企業理念の浸透がもたらすメリット

企業理念が浸透することで、どのようなメリットがあるのでしょうか。

①従業員の価値観を統一させることができる

目的にも挙げたように、全社的な価値観の共有が可能になり、従業員間の一体感の醸成につながります。また、従業員が判断に迷ったり、困難に陥ったときに企業理念という軸があれば、それに則って自律的な行動が可能になるでしょう。

②エンゲージメントやパフォーマンスが向上する

上記のように、「ブレない判断基準」があることで、仕事を的確かつスムーズに行えるため、パフォーマンスが向上します。さらに仕事に対する責任感ややりがいも生まれ、エンゲージメントも高まるでしょう。

③ミスマッチ採用を防ぐ

企業の存在意義や、目指すべき方向を対外的にアピールすることで、それに共感する社員を募ることができます。予め企業理念を知っている人材のため、入社後も社風に馴染みやすいでしょう。

企業理念を浸透させるには?施策をご紹介

しっかりとした企業理念があったとしても、社員に浸透していなければ効果を十分に発揮できません。どのようにして浸透させればいいのか、代表的な方法をご紹介します。

理念を明文化する

社内報やカルチャーブックのように、定期的に従業員に対して情報を提供できる場で、理念を明文化する施策です。社内報でストレートに経営理念を説明してもよいものの、より従業員の興味を引きやすいような魅力的な記事を作るのもおすすめです。理念に基づいた行動ができている社員や、社内で課題になっていることなど、鮮度の高い情報を掲載しながら、理念を意識的に明文化しましょう。

企業理念を発信する場を設ける

発信する方法として効果的なものが、社内ポータルサイトです。朝礼など多くの従業員が集う場で企業理念を提唱したり、暗唱したりすることがかつては一般的でした。しかし、現在は人が一堂に集まることが難しい状況だからこそ、ポータルサイトはより有効なツールといえるでしょう。

経営陣が意見を発信できる特設ページを設け、企業理念が誕生した経緯や、そのために必要な行動指針などを連載してもよいです。ただし、ページを更新するだけでは社員は見てくれません。しっかりと閲覧を促すアナウンスも平行して行うようにしましょう。

また発信する場として、研修も有効な方法の一つです。新入社員研修はもちろん、中途採用に対して最初に行う研修にも、企業理念を教える場を設けるとよいでしょう。特に中途社員は、他社の企業理念の方が身に付いている場合も多く、早く新しい職場に馴染むためにも、企業理念を学ぶことは重要だといえます。

自社に合った施策で企業理念の浸透を

社内的にも対外的にも、大切な要素である企業理念。浸透させるためには、理念を身近に感じられるように明文化したり、定期的に発信するなどさまざまな施策が必要です。自社に合った方法を見つけ、企業理念の浸透を促進させていきましょう。

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この記事を書いた人

HR BLOG編集部

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