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採用活動にもニューノーマルの波、オンライン面接が新常識になる

公開日:2020.12.24

テレワークが浸透するなかで、採用活動にもオンライン化の波が押し寄せています。この先、面接のオンライン化はニューノーマルとなっていくのでしょうか。オンラインのメリットとデメリットを明確にしながら、今後の展望について考察していきます。

オンライン面接ができるかどうかは就活生や転職希望者が企業を選ぶ基準になる

新型コロナウイルスの流行を契機に、テレワークなどの“新しい働き方”が一気に推進されました。いまはまさに転換期の真っただ中だといえるでしょう。

2020年4月に発表された非常事態宣言の前後に、一時的な対策としてテレワークを導入した企業でも、そのメリットの多さを実感した企業も少なくありません。そのため、今後はオフィス勤務とテレワークを並行して使い分けるスタイルに推移していくことが予測できます。人材採用の部門でもその傾向は強まっていくでしょう。

2020年4月にビズリーチが対象に行った調査によると、採用活動のオンライン化に対応済み、対応を検討中と回答したのは、全664件の解答のうち71%に及びました。別の調査では、2019年の時点で4割を超える就活生が企業のオンライン説明会を視聴した経験があると回答しています。

テレワークが日常的なものとなった現在、オンライン面接やオンライン説明会は、ニューノーマルの概念の1つとなっているといえるでしょう。

オンライン化が進み、テレワークが浸透している企業は、以下のような評価を受けることになると想定できます。

  • 有事の際に柔軟な対応ができる
  • 応募者や面接担当者の安全に配慮している
  • ITリテラシーが高い

就活生や転職希望者も、面接や説明会がオンライン化されているかどうかを見て「企業がニューノーマルに向けてどう対応できているか」をチェックしています。

こうした判断基準を持った人材は、重要な局面で的確かつ冷静に行動できるため、入社後の活躍も期待できます。そして、優秀な人材を確保するためにも、面接や説明会のオンライン化は大きな意味を持つといえるでしょう。

オンライン面接のメリットを理解して効果を最大化する

採用活動のオンライン化は、企業側、就活生、双方にとってメリットがあります。
主なメリットとしては以下が挙げられます。

  • 移動時間や交通費を抑えられる
  • スケジュール調整が容易
  • ツールを活用することで情報管理がしやすくなる

就活生の移動に関わるコストが抑えられる場合には、遠方からのエントリー増加が見込めます。これまで、地方在住の就活生が都市部での就職を検討するケースでは、移動費を節約するために1日に何社もの面接を掛け持ちするような現実がありました。そのため、面接のスケジュールを合わせられず、エントリーを諦める学生も多かったといえます。しかし、オンライン化が進めば、そうした問題は減っていくでしょう。

また、研究や卒論に追われている学生や現在の仕事や家庭の事情で時間が取りにくい中途採用者も、会場にいかなくて済むためスケジュール調整がしやすくなります。

エントリーのハードルが各段に下がると、自社に興味を持った人材を広い範囲で募集できるようになります。その結果として、優秀な人材にめぐり合える確率が上がるでしょう。

企業側も以下のような手間が発生しなくなります。

  • 面接官のスケジュールを調整する
  • 会場を整える
  • 運営スタッフを配置する

準備にかかる工数が減るため、新卒採用を早い段階から行うことも可能になります。「早期に接触した新卒者は選考辞退率が低い」というデータもあることから、積極的に採用活動に取り組む企業にとって、今後のオンライン化の推進は必須となるでしょう。

そして、録画機能を備えたオンラインツールを使用すれば、面接の様子を簡単に収録することも可能です。面接会場に設置されたカメラを前にして身構えてしまう人もいるものの、オンライン面接の場合は心配が解消されます。録画した映像と面接官同士のテキストチャット内容や面接者情報などを紐づけて管理し、採用担当者内で共有することも可能なため、業務効率のアップ・内容の振り返りなどの手間の削減も見込めます。

しかし、オンラインツールでは以下のデメリットを考慮する必要があります。

  • 職場の雰囲気や企業側の思いを伝えにくい
  • 候補者の印象を把握しづらい
  • システムやツールに不具合が生じる場合がある

また、録画した面接映像の管理には十分に注意しましょう。

メリットとデメリットを比較しながら、自社の現状に合わせた採用活動を模索していきましょう。

面接のハードルをさげることでエントリー者を増やせる

オンライン採用を推進するなかでも、「やっぱり実際に会った方がいいだろう」という判断に至る場合もあるでしょう。この場合は、担当者の判断で、最適なやり方を選択していきましょう。実際には、一次面接から最終面接まで、すべてオンラインで行う企業もある一方で「最終面接だけは、オフラインで直接面談をする」という企業も少なくありません。

一例として、20年中に最終面接までオンラインで行った企業は、新型コロナウイルスの感染リスクを考慮していたからだといえる状況です。

企業側が採用活動をオンライン化していく上では、就活者が簡単に利用できる状況を用意することが大切なポイントです。面接や説明会への参加は、指定されたURLをクリックするだけで済むようなシンプルな仕掛けが望ましいでしょう。「ツールの使い方が分かりにくくて、参加できなかった」というトラブルが発生しないように注意が必要です。

アクセス専用ツールを使用する場合も、参加者側がアカウント登録をしなくてすむものが理想です。また、Wi-Fiトラブルが起こらないような環境下での参加を呼びかけましょう。

企業側の不備で、面接や説明会の進行が停滞するような事態を防ぐため、インフラの強化は欠かせません。また、個人情報を守るためには、ネットセキュリティも万全な体制を整えなければならないといえます。

「採用活動のためにそこまでする?」と思われるかも知れませんが、強化したオンライン環境や様々なノウハウは、テレワークに転用できるものばかりです。採用活動のハードルを下げるだけでなく、環境を整えることで働きやすさの改善にもつながります。

内定者のエンゲージメントを高めるための定期面談やオンライン研修にも活用できます。

オンライン面接、オンライン説明会への注力は、優秀な人材と出会う機会が増えるだけにとどまらず、企業を成長させるために必要な様々な局面とリンクしています。オンラインの重要性を再確認し、企業として環境の改善に取り組んでみましょう。

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この記事を書いた人

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HR BLOG編集部

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