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テレワーク

実はデメリットも多い?リモートワークの落とし穴

新型コロナウイルスの感染拡大防止をきっかけに、リモートワークを推奨する企業が増えています。メリットの多い働き方として以前から注目を浴びていましたが、一方でデメリットがあるのも事実です。見落としがちなリモートワークの落とし穴を確かめていきましょう。

リモートワークはコロナ禍を乗り切る万能薬ではない

企業の従業員がオフィスに行かずに働く就業スタイル、それがリモートワークです。在宅勤務の他に、サテライトオフィスでの勤務や、営業担当者が出先で仕事をするモバイルワークなどもリモートワークに含まれます。

リモートワークに似た言葉として、テレワークという言葉をご存知の方も多いでしょう。テレワークは、先述のリモートワーク、フリーランスの在宅業務やノマドワークなど、情報通信技術を活用した業務形態の総称で、一般的にはリモートワークと同義の言葉として使用されています。

コロナ禍においては、外出自粛が求められているため、在宅勤務によるリモートワークが効果的で望ましいと言えるでしょう。ただし完全に出勤しないわけにはいかず、リモートワークとオフィス勤務を組み合わせて、柔軟に対応する企業が多いのが現状です。

リモートワークを推進するなかで、新入社員のオンボーディングが気がかりな会社も多いのではないでしょうか。リモート環境で、新入社員にスキルやノウハウを伝えるのは困難です。メリットが注目されるリモートワークですが、活用するのが困難な場面も少なくありません。

メリットとデメリット、リモートワークは企業と従業員に何をもたらす?

オンボーディングに不向きであることをはじめ、リモートワークは現段階では万能とは言えません。そのメリットとデメリットについて、細かく整理していきましょう。

<リモートワークのメリット>
・好きな時間に好きな場所で働ける
・移動時間を削減でき、通勤ストレスから解放される
・交通費やオフィスの光熱費を節約できる
・国内外を問わず遠隔地からも優秀な人材を採用できる

リモートワークによって時間や場所の制約から解放されるため、工夫次第でさまざまな働き方が可能になります。生産性がアップする従業員もいるでしょう。子育てや介護、配偶者の転勤などの影響で離職せざるを得なかった従業員をつなぎとめることも可能です。従業員満足度のアップも望めます。

<リモートワークのデメリット>
・意思疎通が停滞する場合がある
・自己管理の難しさがある
・上司が部下の評価をしにくくなる
・孤独感を感じやすい
・会社への帰属意識が低下する場合がある

直接のコミュニケーションが減ると、情報共有がうまくいかなくなり、作業効率や生産性が低下する可能性があります。メリットにより業績が好転するケースもある一方で、デメリットによって下落するケースもあるため、リモートワークは“諸刃の剣”だと言えるでしょう。

自己管理が苦手な従業員は、だらだらと仕事をしてしまい、オフィスに勤務していた時よりも労働時間が長引いてしまうかもしれません。自宅では緊張感を保てず、いいアイデアが出にくくなることも考えられます。

リモートワークが進めば、従業員の努力や勤務態度が評価に反映されなくなり、今まで以上に成果が重視されていきます。また、上司が数字だけを追うようになると、部下をフォローする意識が低下する恐れもあります。

相談できる相手が近くにいないため、小さな悩みを抱え込み、失敗を引きずる従業員が増えてしまうことも。従業員同士で信頼関係を築くのが難しくなり、組織力の低下やチームワーク崩壊への懸念も生じます。「自分がいなくても会社が回るだろう」という気持ちに陥れば、離職を決断するハードルが下がる展開にもつながります。

デメリットや従業員の負担を減らし、リモートワークの効果を最大化する

リモートワークは、メリットを生かせる従業員と、デメリットに影響される従業員を生み出します。従業員の実力が如実にあぶり出されることになるため、会社側にとってはある意味で意義深いとも考えられるでしょう。

しかしながら、リモートワークを長期的に継続するためには、従業員側の負担が少なくありません。在宅勤務で、自宅に仕事スペースを確保できないケースや、家族の協力を得るのに苦慮する従業員もいるでしょう。自宅のWi-Fi環境や使用するパソコンのスペックが、作業効率に直結する事態も考えられます。

また、情報を社外に持ち出すことに抵抗がある会社も多いのではないでしょうか。その場合は、使用するパソコンのセキュリティ対策や、セキュリティ意識を高めるための社員研修などが必要になるでしょう。会社のパソコンを持ち運んで自宅で仕事をするケースでは、移動の度に労力がかかり、移動中の盗難リスクもあるため、少なからずストレスが生じます。

通勤のストレスから解放され、働きやすい環境下で仕事ができるため、運動不足につながるという指摘もあります。健康状態を保つための工夫が必要になる従業員も出てくるかもしれません。

まとめ

一連のデメリットや、従業員の負担増に気づかず漫然とリモートワークを続けて、後々業績が悪化すれば、経営陣や幹部の責任が問われることになります。リモートワークの実施、運用にあたっては、入念にルールを定め、必要なツールを提供し、評価制度や勤怠管理の方法を再考するなど、業績アップが狙える方法を探っていく必要があります。

会社側から定期的にメッセージを発信し、従業員が目指す方向が一定になるようにすることも重要です。従業員が仕事とプライベートを両立させるための、長期プランの考案なども求められます。また、従業員のエンゲージメントや健康状態を把握するための仕組みづくりも必要になるでしょう。

リモートワークによって業績が上がるか下がるかは、会社側の体制と従業員の意識次第です。リモートワークを推進していくには、いかにメリットを享受し、どうやってデメリットを減らしていくかを真剣に考えなければなりません。


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