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組織診断ツールの使い方と成功事例、組織診断は組織改善への第一歩!

公開日:2022.9.28

組織の成長、問題の解決に役立つ組織診断ツールですが、「難しいんじゃないか?」「本当に効果がでるのか?」導入に悩む導入事例や導入方法を解説します。ツール選びのポイントから結果の検証方法までチェックしましょう。
組織診断ツールを導入する上で注意すべき点も紹介するので参考にしてください。

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企業の組織の状態を改善するために役立つのが組織診断です。
組織診断を簡単に行えるツールはたくさんありますが、種類が多すぎてどれを選べばいいかわからないことも多いです。
マネジメント経験の少ない企業では、導入後の活用方法もわからず無駄にしてしまう可能性もあります。
今回は組織診断ツールの導入事例、そして実際の導入方法を解説します。
組織診断ツールを有効活用して、組織と企業の成長につなげましょう。

組織診断ツールとは

組織診断ツールとは、組織や従業員にとっての課題を見つけるものです。
例えば、相次ぐ離職に悩む企業が組織診断ツールを使用すると、給料や賞与・人間関係や職務範囲外の業務に悩む従業員の本音が分かります。
組織診断ツールは従業員にアンケート形式で質問し、課題を抽出していきます。

組織診断については下記の記事にて詳しく解説しています。

組織診断を導入して成功した事例


組織診断を導入した結果組織の育成に成功した事例を3つ紹介します。
企業が抱える問題を解決できるか確認してください。

離職率が低下した

ある企業では企業への貢献度や働き甲斐を感じられない業務内容や職場に対して居心地が悪いと感じる社員が調査の結果分かりました。
顧客と直接顔を合わせることがなく、経理や総務など別の企業でも構わない業務が多かったことが原因です。
組織診断でこの結果が明らかになり、顧客のためにできること、自分にしかできないこと、この企業でしかできないことを言語化するようにしました。
その結果働き甲斐を感じやすくなり、会社での居場所が確定し、離職率の低下につながりました。
同時に生産性も高まり、半年後に再調査を行うと当初目標としていた数値をクリアしていました。

チームの結束力が高まった

組織のまとまりの悪さゆえの問題解決力の低さに悩んでいる企業が組織診断を導入した事例です。
進捗状況を全員で共有するように改善したことで組織の結束力がアップしました。
また、調査結果ではマネージャーへの不満も多く見られたことから、マネージャー自身が業務態度を変えるよう積極的に行動しました。
その結果チームの結束力、マネージャーへの信頼度も高まり、円滑に業務が進むようになりました。

従業員のモチベーションが上がった

ある企業では社内のトラブルにより社員が立て続けに退職し、それに伴って他の従業員のモチベーションも低下していました。
実践を伴う研修を重ねて行うことでチーム間のやり取りが増え、業務にも積極的に取り組めるようになりました。
コミュニケーションを取る機会が増えたことで社内の空気がよくなっただけでなく、業務効率も向上しました。

組織診断のやり方

実際の組織診断のやり方、導入方法を解説します。
組織診断にはさまざまな種類があります。どの方法を取り入れるべきかは組織の問題や理想の組織の形によって違います。
それぞれの組織診断の違いを把握した上でツールなどを使って診断を行い、課題を発見して改善していきましょう。

まずは組織診断の種類を知る

組織診断の中でも特に取り入れられることが多い3つの診断方法を解説します。
従業員満足度、エンゲージメント、業務遂行状況の3種類の特徴を確認しましょう。

①従業員満足度(ES)からの組織診断

組織診断の中でも特に用いられることが多いのが従業員満足度(ES)です。
従業員が現状でどのような不満を感じているのか、どのような点に満足しているのかを調査します。
働きにくいと感じる点、不足していると感じる物資、悩んでいる人間関係などのデータを集め、数値化します。

従業員の満足度を把握すると組織の分析を行いやすく、個人の問題も見えてきます。
従業員満足度(ES)には従業員一人ひとりのモチベーション、生産性をアップさせたいときにも有効です。
その結果組織の力も上がり、企業の売上を伸ばせます。
一方で、直接生産性、売上をアップする効果はありません。
労働環境が改善しても、売上や利益では期待するほどの結果が出ない可能性も理解しておきましょう。

②エンゲージメントからの組織診断

エンゲージメントからの調査とは、従業員が労働に対してどれくらい意欲的か、企業に貢献したいと思っているかを調査するものです。
優秀な人材が集まっていても、業務内容に意欲的でなかったり、企業に魅力を感じていなかったりすると生産性はアップしません。
「この会社でなければできない仕事がある」「このチームと一緒にがんばりたい」と思ってもらえる魅力的な組織、企業を目指すために何が足りないかを確認するために有効です。

エンゲージメントによる組織診断を定期的に行い改善を繰り返すことで従業員の離職率の低下が期待できます。
優秀な人材を確保したい、求人にかかるコストを抑えたい組織はエンゲージメントから調査を行いましょう。

一方で、エンゲージメントによる組織診断では個人に焦点を当てられません。
個人を特定する内容の調査を行うと上司やチームに遠慮して正直な解答を得られなくなってしまいます。
調査を行う際は匿名性のあるツールを用いましょう。

匿名性のあるエンゲージメント診断ツールの例は下記

③業務遂行状況からの組織診断

従業員の業務遂行状況から組織診断もできます。
従業員がそれぞれにどれくらい業務を遂行しているか、スケジュール通りに業務を進めているかを把握します。
個人に焦点を当てた診断方法で、これによりさらに詳細に現状を把握できるようになります。

チーム全体の成績は良くても一人でも生産性が低い従業員がいると、他の従業員の負担になったりモチベーションを低下させる原因になってしまいます。
個人にどのような問題があるか、業務を変更するなど改善策はないかを考えられます。
業務遂行状況は第三者が調査するのではなく、従業員が自己評価を行った結果をフィードバックする方法もあります。

自己評価と第三者評価にどれくらいの違いがあるかを比較すれば、伸ばすべき点も見えてきます。
短期間で問題を解決していきたい場合に有効ですが、短期間で定期的に組織診断を繰り返す必要があります。
フィードバックの時間も確保しなければならないため、業務に余裕を持たせなければなりません。

状況に合わせて適切な組織診断を選択する事が重要

組織診断には大きく分けて従業員満足度(ES)、エンゲージメント、業務遂行状況の3つから調査できます。
この3つはどれも組織診断に役立ちますが、特徴は大きく違います。
どのような問題を改善したいか、どのような組織を目指すか、どれくらいの期間で問題を解決したいのかを考え、最適な方法を選びましょう。
問題の内容によっては複数の診断方法を取り入れても効果が期待できます。

組織診断ツールの導入方法


組織診断ツールを導入すれば、社内の問題の原因も把握しやすくなります。
その分改善策も見つけやすくなり、速やかに組織の成長に役立てられます。
実際に組織診断ツールを導入する方法を解説します。

組織診断ツールを選ぶ

まずはどの組織診断ツールを利用するかを決めなければなりません。
組織診断ツールは目的や期間、利用人数、費用に応じて豊富な種類があります。
組織のどのような問題を解決したいのかを明確にした上で選びましょう。

組織診断ツールは月額料金が発生するものも多いです。
長期的に組織を育成していきたい場合は支払い続けられる金額かどうかを考えることも大切です。

また、大手コンサルティング会社や人材サービス会社などが作成している組織診断ツール、精神科医や臨床心理士などが監修している組織診断ツールなど、分析結果の信憑性が高いツールを選ぶと、より精密な分析結果に基づく改善策を導入できます。
以下の記事で組織診断ツールの選び方とオススメの組織診断ツールを紹介していますので、ご参考くださいませ。

施策の対象を決定

施策の対象を決定します。
従業員だけでなく経営陣も対象に含むのか、役員の対応はどうするのかを確認してから導入してください。
組織の状態によっては経営陣や役員も含めて大幅な改善が必要な場合もあります。
年齢・性別・社歴・役職・部署など、組織診断の対象を選択していきましょう。
範囲が確定できない場合には全体を対象とする前提で進めましょう。

対象に組織診断を実施する

従業員に対して組織診断を実施します。組織診断ツールによってサーベイ(調査)の方法が異なります。
基本的にはアンケート形式でサーベイを行いますが、従業員の負担にならないように実施のタイミングに注意しましょう。

組織診断レポートの見方はこちら

【実際の導入事例で見る】組織診断の概要と診断結果の見方

施策の内容を決定

組織診断の結果を踏まえて施策の内容を決定します。
組織独自の特徴を正しく把握した上で適切な施策を考えることが重要です。
マネジメントの知識が少ない企業の場合は、改善策の提案まで行ってくれる組織診断ツールを利用することをおすすめします。
コンサルティング会社が作成した組織診断ツールには、実際にコンサルタントがサポートしてくれるサービスもあります。

施策を実施

施策を実施します。
対象にきちんと説明し、実行方法、目的を共有してください。
期間が決まっている場合はその旨も伝えましょう。

効果検証

一定期間後に再び組織診断を行い、施策にどれくらいの効果があったのかを検証します。
良い成果が出ている場合は続行し、変化がない、悪い結果になった、別の部分で問題が出てきた場合はそれぞれに対応する施策を再度考えましょう。
新たに施策を決定したら再び対象に説明し、即座に実行してもらいます。
良い結果が出なかった原因がわからない場合は別途コンサルタントに相談する必要性もあります。

組織診断を繰り返す

さらに一定期間後に再び組織診断を行い、求める結果が出ているか確認してください。
組織は急に変化するものではなく、ゆるやかに変化していきます。
一度目の再診断では思うような結果が出なかったとしても、二度、三度と再診断を繰り返す内に徐々に変化が見られます。

組織診断ツールの導入で気を付ける事


組織診断ツールは組織の成長に役立ちますが、導入するだけで組織が改善していくわけではありません。
導入する上で気を付けたいことを紹介します。

導入目的に合うツールを選ぶ

有名な組織診断ツールだから、大手企業が作成した組織診断ツールといった理由で組織診断ツールを選ぶと、目的とマッチせず期待する効果を得られない可能性があります。
短期で結果を出したい企業が中長期的な調査を行う組織診断ツールを導入してもおもうような対策は打ち出せません。
また、かけられるコストの上限や、マネジメントの担当者の知識量、経験量なども踏まえて、適切に利用できる組織診断ツールを選びましょう。

従業員の負担を考える

組織診断ツールを導入するためには従業員にアンケートに回答してもらう必要があります。
短期の組織診断でも1日数分はかかり、長期の組織診断になると数十分かけて回答しなければならないものもあります。
頻度が高すぎると通常業務に支障をきたします。
その結果集中力が途切れる、モチベーションが下がる、時間外労働の時間が長くなるなどの問題が発生します。
組織診断ツールを導入する目的をきちんと説明した上で、負担にならない程度の量、頻度で組織診断を行うようにしてください。

診断だけで満足しない

組織診断では組織の現状を把握できます。
ですが、現状を確認しただけで満足していては問題解決につながりません。
分析結果から何をすべきなのかを正しく把握し、即座に改善策を導入する必要があります。
また、改善策を導入したら一定期間後に再度組織診断を行い、どれくらいの変化が見られたのか確認する必要もあります。
再調査には同じツールを利用することで、より比較しやすくなります。

組織診断ツールを導入して組織を成長させよう

組織診断ツールの導入事例、導入方法、導入時の注意点を紹介しました。
組織診断ツールは便利ですが、正しく利用しなければ充分な結果を出せません。
種類も豊富にあるため、その組織診断ツールを利用することでどのような結果を期待できるのか、現在抱えている問題解決に役立つのかをしっかり見極めた上で選ぶ必要があります。
一度の診断だけで満足せず改善策を導入し、一定期間後に再診断をすることも忘れないようにしてください。

組織診断ツールに関するよくある質問

組織診断ツールとは?
組織診断ツールとは、組織や従業員にとっての課題を見つけるものです。 例えば、相次ぐ離職に悩む企業が組織診断ツールを使用すると、給料や賞与・人間関係や職務範囲外の業務に悩む従業員の本音が分かります。組織診断ツールは従業員にアンケート形式で質問し、課題を抽出していきます。
組織診断のやり方とは?
まずは組織診断の種類を知ることです。続いて組織診断ツールを選択して、導入を進めていきます。 具体的には、①組織診断ツールを選ぶ②対象を決定③組織診断を実施④施策の内容を決定⑤施策を実施⑥効果検証⑦組織診断を繰り返す
組織診断ツールの選び方とは?
組織診断ツールの基準となるのが次の3つです。従業員満足度・エンゲージメント・業務遂行状況。どの方法を取り入れるべきかは組織の問題や理想の組織の形によって違います。 それぞれの組織診断の違いを把握した上でツールなどを使って診断を行い、課題を発見して改善していきましょう。詳細はこちら

この記事を書いた人

TOYO

株式会社アックスコンサルティング マーケティング本部 WEB制作課所属。
メンタル心理ヘルスカウンセラー、メンタル心理インストラクターの資格を活かして人事向けの記事を中心に執筆。仕事に纏わる悩みに対し、カウンセリング倫理、心理アセスメント、地域精神医療などの観点から明るい毎日を送れるように記事を執筆しています。

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