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組織診断とは?企業が組織診断を行う目的とメリット、導入方法から注意点まで解説

公開日:

組織の現状を正確に把握すると、問題点や目標が見えてきます。そのために大切なのが組織診断です。組織診断を導入するメリット、実際の組織診断のやり方について詳しく解説します。組織の生産性の向上、企業の問題解決に悩む方は参考にしてください。

企業内の組織に問題があると、良い製品やサービスを開発しても売上や生産性がうまく向上しない可能性があります。
現状を把握した上で問題点を解決する、的確な目標を設定するために役立つのが組織診断です。
今回は組織診断の基本から導入のメリット、今組織診断が注目されている理由、実際の導入方法を解説します。
組織のチーム力向上にも役立ててください。

目次

組織診断とは?

組織診断は、企業を組織する従業員のモチベーション、エンゲージメント、人間関係などを調査し、具体的に組織の現状を把握するものです。
組織診断を行うと問題点、改善点が数値化され、具体的な解決策を提案、実行できます。
ただ現状を把握するだけでなくその後どのように改善していくかを考えるために用いられるケースが多いです。

組織診断を導入して組織の問題点を改善すれば、従業員のモチベーションが上がる、生産性がアップする、企業の売上が伸びる、事業が拡大するなどのメリットを期待できます。
マネジメントの観点からさまざまなメリットがあるため、組織診断を取り入れる企業も増えています。

組織診断の目的


組織診断の大きな目的は、組織が現在抱えている問題を解決する点にあります。
組織の現状を具体的な数値、グラフで把握すれば、何を改善すべきか、何を伸ばすべきかが見えてきます。
また、組織全体だけでなく部署ごと、従業員ごとの問題も浮彫になります。
理想の組織と現状の組織にどれくらいの差があるのか確認し、適切な方法で現状の問題を解決することが大切です。

まずは組織診断を行った上で、改善策を考えていくと効率的に組織のマネジメントができます。
問題点の把握、理想の組織の決定、改善策の決定の3段階の目的を詳しく解説します。

組織の現状を把握する

組織診断は組織の現状を把握するためのものです。
ある企業が売上に伸び悩んでいるとして、その原因が商品にあるとは限りません。

組織診断を行うことで、従業員のモチベーションが低いから、人間関係が悪いからといった理由が浮彫になる可能性もあります。
この場合、売上を伸ばすためには商品開発に力を入れるのではなく従業員の労働環境を改善していくことが大切です。
問題に適した改善策を見つけるためにも、組織診断で現状を把握し、まずは問題点を見つけましょう。

理想の組織を確定する

理想の組織を確定すると改善策を考えやすくなります。
組織診断で組織の現状を把握したら、的確な改善策を考えなければなりません。

ですが、組織の理想があやふやなままだと改善策もずれた内容になってしまい、効果を発揮できなくなってしまいます。
チーム力をアップさせたいのか、個人のモチベーションや生産性をアップさせたいのか、どの分野に強い組織を作りたいのかなど、さまざまな面から組織を分析し、理想の組織を決定しましょう。

改善策を決定、実行する

理想の組織が確定したら、組織の現状と照らし合わせて何が足りないのか、何を補うべきなのかを考えます。
組織診断で組織の問題点が明確になっているため、改善策も考えやすくなります。
改善策を決定し実行したら、定期的に再度組織診断を行いましょう。
どれくらい結果が出ているのか、設定した期間内に目標を達成できているか、できていない場合は何が不足しているのかを考え、再度実行していくことで、よりスムーズに理想の組織に近づけます。

組織診断が求められている背景

組織診断の重要性が高まる背景には日本の少子高齢化があります。
若い労働人口が低下し、優秀な人材の確保が一層難しくなっています。
今後もその傾向は高まっていくことが予想されます。
さらに、労働人口減少による従業員一人あたりの長時間労働も問題です。

心身のストレスやけが、病気が原因で働けなくなってしまうことも考えられます。
一人でも優秀な人材を確保し、ストレスのない環境で働いてもらうためには、組織の問題点を解決する必要があります。

転職が当たり前となった時代では、スピーディーに問題を解決しなければ優秀な人材は離職してしまいます。
速やかに改善策を見出すためには組織診断で組織の問題を洗い出さなければなりません。
一度組織診断を行って改善策を導入したら終わりではなく、定期的に組織診断を繰り返し、その都度状況を的確に把握することも大切です。

組織診断の目的にも変化が見られる

以前から組織診断を取り入れる企業はありましたが、近年は組織診断の目的にも変化が見られます。
以前は従業員の問題を発見するためだけに利用されることが多かったです。

近年では、組織診断の結果をフィードバックし、その都度問題を解決し、状況をよりよくしていくために用いられるようになりました。
従業員一人ずつの問題ではなく組織全体の問題に焦点を当てることで、よりバランスよく的確な改善策を編み出せます。

組織診断の4つのメリット

組織診断のメリット
組織診断を導入すると実際にどのようなメリットを得られるのかを解説します。
組織診断には組織の現状を把握できるだけでなく、改善策を導入できるメリットがあります。

企業の成長や優秀な人材の確保にもつながります。
具体的なメリットを4つ確認してください。

メリットその1、組織の現状を把握できる

組織診断で組織の現状を把握すれば、さまざまな発見があります。
問題点だけでなく優れている点、他の組織にはない点も見つかります。

問題がある部分は改善し、良い部分はより伸ばす工夫を取り入れましょう。
チームのコミュニケーションを強化したり商品やサービスの開発に力を入れたりしても、思うように結果が出ない場合、組織の現状に適した改善策を取り入れられていない可能性があります。

メリットその2、変化に応じた改善策を導入できる

組織診断は一度行ったら終わりではなく、何度も定期的に繰り返す必要があります。
定期的に行うことで変化を把握しやすくなり、その都度変化に応じた改善策を導入できます。

組織の問題を補うための改善策を導入したところ別の問題が出てきた、以前優れていた数値が下がったなどの問題も見つけられます。
何度も組織診断を繰り返して変化に応じた改善策を取り入れることで、組織をより良い状態に導けます。

メリットその3、生産性の向上、事業規模の拡大につながる

組織診断で組織の問題点を見つけ、的確な改善策を導入すると、組織全体の生産性やモチベーション、チーム力がアップします。
その結果商品やサービスもより良いものが開発されたり、営業成績が伸びたりと、企業の成長につながります。

事業を拡大する際には新しいチームを作る必要がありますが、この際にも組織診断は有効です。
最初に組織診断を行った上で組織が取り入れるべき改善策を考え、実行しながら事業を進めれば、新しいチーム自体が成長しながら前進できます。

メリットその4、離職率の低下につながる

組織診断は離職率の低下にもつながります。
組織診断の導入と改善策の導入を繰り返すと組織の状態がどんどん良いものに変化します。
「この職場で働きたい」「この企業に貢献したい」「このチームとがんばりたい」という気持ちが従業員の中で強くなれば、自然と離職率も低下していきます。

今後日本では、労働人口の減少により優秀な人材の確保がますます難しくなっていきます。
早い段階で組織の構成を考え、従業員が働きやすい環境を作ることが大切です。

組織診断のやり方・導入方法

実際の組織診断のやり方、導入方法を解説します。
組織診断にはさまざまな種類があります。どの方法を取り入れるべきかは組織の問題や理想の組織の形によって違います。
それぞれの組織診断の違いを把握した上でツールなどを使って診断を行い、課題を発見して改善していきましょう。

3つの組織診断の種類を知る

組織診断の中でも特に取り入れられることが多い3つの診断方法を解説します。
従業員満足度、エンゲージメント、業務遂行状況の3種類の特徴を確認しましょう。

①従業員満足度(ES)からの組織診断

組織診断の中でも特に用いられることが多いのが従業員満足度(ES)です。
従業員が現状でどのような不満を感じているのか、どのような点に満足しているのかを調査します。
働きにくいと感じる点、不足していると感じる物資、悩んでいる人間関係などのデータを集め、数値化します。

従業員の満足度を把握すると組織の分析を行いやすく、個人の問題も見えてきます。
従業員満足度(ES)には従業員一人ひとりのモチベーション、生産性をアップさせたいときにも有効です。
その結果組織の力も上がり、企業の売上を伸ばせます。
一方で、直接生産性、売上をアップする効果はありません。
労働環境が改善しても、売上や利益では期待するほどの結果が出ない可能性も理解しておきましょう。

②エンゲージメントからの組織診断

エンゲージメントからの調査とは、従業員が労働に対してどれくらい意欲的か、企業に貢献したいと思っているかを調査するものです。
優秀な人材が集まっていても、業務内容に意欲的でなかったり、企業に魅力を感じていなかったりすると生産性はアップしません。
「この会社でなければできない仕事がある」「このチームと一緒にがんばりたい」と思ってもらえる魅力的な組織、企業を目指すために何が足りないかを確認するために有効です。

エンゲージメントによる組織診断を定期的に行い改善を繰り返すことで従業員の離職率の低下が期待できます。
優秀な人材を確保したい、求人にかかるコストを抑えたい組織はエンゲージメントから調査を行いましょう。

一方で、エンゲージメントによる組織診断では個人に焦点を当てられません。
個人を特定する内容の調査を行うと上司やチームに遠慮して正直な解答を得られなくなってしまいます。
調査を行う際は匿名性のあるツールを用いましょう。

匿名性のあるエンゲージメント診断ツールの例は下記

③業務遂行状況からの組織診断

従業員の業務遂行状況から組織診断もできます。
従業員がそれぞれにどれくらい業務を遂行しているか、スケジュール通りに業務を進めているかを把握します。
個人に焦点を当てた診断方法で、これによりさらに詳細に現状を把握できるようになります。

チーム全体の成績は良くても一人でも生産性が低い従業員がいると、他の従業員の負担になったりモチベーションを低下させる原因になってしまいます。
個人にどのような問題があるか、業務を変更するなど改善策はないかを考えられます。
業務遂行状況は第三者が調査するのではなく、従業員が自己評価を行った結果をフィードバックする方法もあります。

自己評価と第三者評価にどれくらいの違いがあるかを比較すれば、伸ばすべき点も見えてきます。
短期間で問題を解決していきたい場合に有効ですが、短期間で定期的に組織診断を繰り返す必要があります。
フィードバックの時間も確保しなければならないため、業務に余裕を持たせなければなりません。

状況に合わせて適切な組織診断を選択する事が重要

組織診断には大きく分けて従業員満足度(ES)、エンゲージメント、業務遂行状況の3つから調査できます。
この3つはどれも組織診断に役立ちますが、特徴は大きく違います。
どのような問題を改善したいか、どのような組織を目指すか、どれくらいの期間で問題を解決したいのかを考え、最適な方法を選びましょう。
問題の内容によっては複数の診断方法を取り入れても効果が期待できます。

組織診断の方法

実際の組織診断の方法を解説します。
組織診断が簡単にできるツールはたくさんあるので、時間を短縮して効率的に調査するために利用しましょう。
独自の診断を行うためには自社でツールを作成する必要がありますが、その方法についても解説します。

組織診断ツールを使用する場合

組織診断ツールを使用する場合は、ツールを購入、またはダウンロードして、各従業員にアンケートに解答してもらいます。
ツールによって質問を変えられるものもあります。

組織診断ツールは診断結果が出るまでもスピーディーで、ツールが独自に結果を解析してくれます。
問題点を見つけやすく、改善点も考えやすい、または提案してくれるなどのメリットがあります。

組織診断ツールとは?

組織診断ツールは用意されたアンケートに解答することで、問題点や課題をわかりやすく数値化するものです。
数分で終わる簡単なアンケートを短期間で繰り返してデータを集計するツール、長期間のスパンで行って定期的に問題点を比較するツールなどさまざまな種類があります。
診断結果から何がわかるのか、どのような改善策があるかを提示するツールもあります。

無料でダウンロードできるものから有料のものまであり、組織診断にどのような効果を求めるかによって選ぶべきツールは違います。
従業員の満足度を把握したい、ストレスチェックを行いたい、組織改善をスピーディーに行いたいなど、目的を明確にした上で最適なツールを選びましょう。

お勧めの診断ツール10選

組織診断ツールにはさまざまな種類があります。
その中から特におすすめのツールを10種類紹介します。
組織診断ツールを選ぶ際は設問が最初から用意されているか自分で作る必要があるか、目的に適した分析結果を得られるか、集計結果を有効に活用できるアドバイスを受けられるかなどの点をチェックしてください。
問題に応じたツールを選べば、よりスピーディーに、効率的に組織の問題解決方法がわかります。

オススメの組織診断ツール10選!組織の問題を可視化するならコレ!
https://wp.me/pcoUEm-4zB

自社で組織診断を行う場合

ツールを使わずに自社で組織診断を行う方法もあります。
一から質問や集計の目的を考える必要がありますが、マネジメント経験が豊富な担当者がいる場合は自社でも集計が可能です。
一般的な企業が使うツールでは満足できる結果が得られない、独自に設定したい質問があるなどの場合は自社で独自のツールを作成することもおすすめです。

エクセルで作成すれば費用はかからず、集計も比較的簡単です。
GoogleFormで質問を行い、回答データをSpreadSheetに自動でまとめてくれるようなものもオススメです。

一方で、適切な知識がなければ正確なデータが得られない、マネジメントの経験が豊富な人材がいなければ改善策を考えられない、ツールを作成する時間がかかるためすぐに実施できないデメリットもあるため注意してください。

組織の課題を発見する

組織診断を行ったら、その結果を元に課題を発見します。
理想の組織と比較して不足している部分を見出し、何をすべきか考えましょう。
組織によっては複数の問題がある場合もあります。
複数の問題に関連性がないかを分析すると、効率的な問題解決方法が見えてきます。
相反する問題がある場合はどちらの問題解決を優先すべきか決めなければなりません。

課題解決への施策を立案する

問題が明確になったら、次は改善策を立案します。
問題解決の近道になる方法か、複数の関連している問題の解決に役立つかなどを考えた上で決定しましょう。
改善策は一人で決定するのではなく、複数人で話し合う、許可を得るといった方法がおすすめです。
より多くの意見の中から最適な方法を見つけられます。
導入前に経営陣や役員の承認が必要な場合は、メリットや効果を具体的に説明してください。

施策を実施する

改善策が決定したら導入し、組織の改善に役立てていきます。
改善策を導入するメリットを従業員に説明した上で、正しい情報を共有します。
正しく改善策を導入できなければ意味がないので、マニュアルを作成して周知することもおすすめです。

組織を再調査し、PDCAを回す

一定期間が経過したら、再度組織診断を行います。

前回と比較してどのような変化があったかを確認し、良い結果が出ている場合は改善策を続行します。
変化が見られなかった、悪い結果が出た、別の問題が出てきた場合は再度改善策を考え直します。

その後さらに改善策を導入、再調査を繰り返し、組織の変化の様子を確認しましょう。

組織診断はどれくらいの頻度で行うべき?

組織診断は一度きりではなく何度も繰り返して行うことでより良い結果を得られます。
ですが、選んだ組織診断方法によって組織診断を繰り返す頻度は違います。
センサス調査とパルス調査の違いを解説するので、どちらの頻度で組織診断を行うべきか考えてみてください。

定期的に行うセンサス調査

センサス調査は、半年や1年おきなど、長期的なスパンで繰り返して組織診断を行う方法です。
問題数が多く、50問以上の質問に時間をかけて解答していくものが多いです。
組織の問題や課題を明確に分析しやすいものの、時間がかかるため過密な業務が恒常化している組織にとっては負担になりやすいです。
また、次の調査まで期間が空いてしまうため、頻繁に業務内容や人材が変動する組織には用いにくいです。

短期間で行うパルス調査

パルス調査は1日、1週間、1か月など、短期間で調査を繰り返す方法です。
問題数は少なく、1回数分で完了するものが多いです。
それでも頻度が多いと従業員の負担になってしまうため、10分以内で解答できる内容に留めましょう。
現状すぐに解決したい問題がある場合にはこのパルス調査が最適です。
調査結果の精密度はセンサス調査には劣ります。
センサス調査で長期的な目標を設定し、それをクリアするために日々のパルス調査で分析する方法もあります。

組織診断で注意すべきこと


組織診断を行う上で注意すべき点を3つ紹介します。
・企業全体の理解を得る
まず、組織診断を行うことを企業全体に理解、把握してもらう必要があります。
・企業の望ましい状態を決める
その上で企業がどのような組織を求めているのか、全体の意見をまとめ、適切な改善策を導入します。
・フィードバックを行う
フィードバックを適切に行わなければ組織診断をする意味が半減してしまうため、調査だけでなくフィードバックにも丁寧に時間を使うようにしてください。

企業全体の理解を得る

組織診断を行うには企業全体から理解を得なければなりません。
組織診断の目的を説明し、正しく理解してもらうことで初めて調査結果を組織の改善に役立てられます。
経営陣と従業員、それぞれに理解を求める必要がありますが、説明方法の違いも確認しておきましょう。

経営陣には合意を得る

経営陣、役員には、組織診断を行う合意を得ましょう。
組織診断を行ったあとは組織を適切な形にするためにさまざまな改善策を取り入れる必要がありますが、事前に合意を得ていなければ新しい改善策、業務の進め方を承認してもらえない可能性があります。
組織診断を行うと組織がどう変化するのか、その結果企業にどのようなメリットがあるのかを的確に説明し、改善策が決定したら承認してもらえるように環境を整えてください。
現状どのような問題があるのか、解決するとどれくらいの利益が見込めるのかなど、できるだけ具体的に説明することで理解を得やすくなります。

従業員にメリットを伝える

組織診断を受けさせられる従業員にも、診断のメリットを伝えるようにしてください。
毎日、毎週など、組織診断の頻度が高いと従業員によっては負担に感じてしまいます。
適当に解答される可能性もあり、正確なデータを得られません。
組織診断を導入することで普段言いにくい不満も形にしやすい、現状の環境を変えられるチャンスがあるなど、メリットを具体的に伝え、積極的に組織診断に参加してもらえる工夫をしましょう。
頻度が多いと感じる従業員がいる場合は組織診断自体の頻度を少なくする、質問の数を減らすなどの工夫も必要です。

企業の望ましい状態を決める

組織診断をした後は現状の問題点を見つけて改善策を決める必要がありますが、その前に理想の組織の形を統一しましょう。
企業にとってどのような組織の形が望ましいのかを話し合い、理想を共有することで、調査結果を元にした改善策も見つけやすくなります。
マネジメントの担当者が理想とする組織を目指しても、企業や経営陣が求める組織とは違うかもしれません。
また、組織のあり方を変えた結果業務内容が変わってしまったり、かえって従業員のモチベーションが低下してしまう可能性もありますので注意しましょう。

組織の意欲を変える

組織の雰囲気、意欲、働きやすさなどを変えることを目的とする方法です。
組織診断を行う前に感じている問題や課題を、組織診断を行って改善することを目指します。
マネジメントが適切にできているか、できていない場合はその原因を明確にしましょう。
その結果取り入れるべき組織診断の種類も見えてきます。

意欲が変わった結果の影響を変える

組織の意欲が変わった結果企業に良い影響が出ることを目的とする方法です。
意欲を変えるよりも長期的に調査を続ける必要があります。
営業成績や売上のアップ、生産性の向上など、企業によって求めている影響は違います。
経営陣とも打ち合わせを重ね、どのような影響を期待するのか明確にしましょう。

フィードバックを行う

組織診断を行ったあとはフィードバックを行わなければなりません。
質問に解答したのにフィードバックが得られないと、きちんと解答しても無駄だと思われてしまいます。
現状に不満を感じている従業員の離職率アップにもつながるため、できるだけ早くフィードバックを行えるようにしてください。
自分の意見が経営方針にしっかり反映されていると感じれば、従業員の満足度もアップします。

改善策をすぐに導入する

組織診断から見えてきた問題を解決するための改善策はできるだけ早く導入しましょう。
課題を解決する方法を考えることに時間がかかりすぎると、また新しい問題が出てきたり、改善策を導入する前に改善されてしまったりする可能性があります。
企業がどのような改善策を出したかは従業員のモチベーションにも直結します。
より具体的に、組織の状態が改善する方法を提案し、導入するために従業員へ説明を行うことも忘れないようにしてください。

個別に対応する

組織に重要な問題がある場合は、全体ではなく個別に対応する必要もあります。
匿名のアンケートであっても一人ひとりと面談し、現状をより詳しく把握しましょう。
この場合は担当者の負担が大きくなってしまうこと、匿名だからこそ解答できた質問もあることを理解しなければなりません。
また、誰か特定の従業員に責任を押し付けるのではなく、組織全体の問題として捉えましょう。

優先順位を明確にする

組織診断を行って出てくる問題が一つだけとは限りません。
時には複数の問題が浮彫になる可能性もあります。
このとき、一度にすべての問題を解決する改善策をいきなり導入するのは逆効果です。
従業員の負担が増える、情報を正しく周知できないなどの問題が考えられます。
複数の問題から何が一番重要な問題か、優先順位を付けましょう。
重要度の高い問題から順番に解決していくことで、スムーズに組織に変化をもたらすことが可能です。
まったく逆の問題が発生していることもありますが、その場合はどちらの問題を優先すれば理想の組織に近づけるかをよく考えた上で改善策を取り入れましょう。
組織診断を行ってもすべての問題が解決するわけではないことも理解しておく必要があります。

組織診断の結果、組織改革が必要な場合の対処方法

組織診断を行った結果、細かな改善策では対応しきれないほどの問題が見つかることもあります。
組織改革の必要性が高い場合はどのように対処すべきかを解説します。

組織改革に必要なフレームワークを利用するだけでなく、組織のモデルに当てはめて考えることも大切です。
的確に、かつ効率的に組織改革ができる方法を確認しましょう。

組織の問題解決に必要なフレームワークを利用する

組織の問題解決には、フレームワークを利用して対応するのが最適です。
これまでに数多くの実績を残している大手コンサルティング会社、マッキンゼーアンドカンパニーは、組織の改革に役立つ概念を提案しています。
このフレームワークは現在でも世界中で広まっており、多くの企業がマネジメントに取り入れています。

組織の7Sモデルに当てはめてみる

マッキンゼーの7Sと呼ばれるフレームワークに、組織の現状を当てはめましょう。
何が問題なのかを明確にしやすいだけでなく、それぞれの問題を混同することなく冷静に分析しやすくなります。

マッキンゼーの7Sでは概念を7つに分類し、3種類のハード面、4種類のソフト面から考えていきます。
ハード面では戦略、組織、システムを導入、改善するだけなので比較的簡単に結果を出しやすいです。
一方でソフト面は人が直接関係する概念のため、結果が出るまでに時間がかかったり、タイミングによっては上手く結果が出ないこともあります。
それぞれの問題を明確にし、改善策を打ち出しましょう。

組織の7Sとは

マッキンゼーの7Sには、上記でも解説した通りハード面とソフト面の概念があります。
ハード面の概念
・組織
・戦略
・システム
です。

ソフト面の概念
・スタイル
・人材
・スキル
・共通の価値観
です。
それぞれの概念について下記で簡単に解説します。

ハード面の概念
※ハード面の概念は、長期的に改善しなければならない

スタイル
経営陣のコンセプトや経営スタイルはどのような特徴があるか、組織自体にどのような特徴があるかを確認するものです。

人材
人材の評価や育成方法は適切かを確認します。
従業員のモチベーションや生産性がどれくらいあるのかをチェックします。

スキル
従業員それぞれにどのようなスキルがあるか、業務を充分にこなせるレベルかを確認します。
スキルや技術を高めるため、資格取得のためのサポートがあるか、適切な内容かも確認してください。

共通の価値観
企業理念が従業員に浸透しているか、共感してもらえているかを確認します。
企業が今後乗り越えなければならない課題に向かって従業員全員が同意しているかチェックしてください。

ソフト面の概念
※ソフト面の概念は短期的に改善できる

組織
その組織にどんな特徴があるかを確認するものです。
機能的か、権力が一か所に集中しているか、権力が分散しているか、意思決定はどの部署の誰が行うかなどを確認します。

戦略
目標に対してどのような戦略を立てているか確認するものです。
資産や人材をどのように配置しているか、目標達成までの期間設定は適切かなども確認してください。

システム
組織を維持するシステムを確認します。
情報共有はどのような形で行われているか、会議の頻度は適切かなどを確認してください。

組織の7Sと組織診断の関係

組織には上記の通り7Sと呼ばれる概念があり、ソフト面とハード面に分類されています。
ソフト面、ハード面の7つの概念はそれぞれが関係しあっており、一つでも欠けていると組織は上手く動かせません。
組織の現状を上記に当てはめて考えた結果何か一つでも問題がある場合、すぐに対処が必要です。
問題の解決方法によっては別の概念にも良い影響をもたらすこともありますが、反対に一つの概念が良くなる代わりに別の概念が悪くなる可能性もあります。

また、7Sはハード面を考えて導入する方が結果が早く出ます。コストもかからず、比較的簡単に良い結果を得られるでしょう。
一方で、ソフト面を放置していると問題が大きくなり、組織が機能しなくなる可能性もあります。

ソフト面は従業員をじっくり育成する必要があり、時間もコストもかかります。
その分たっぷり余裕を持ち、ハード面と平行して問題解決方法を考えていくことが大切です。

目標達成のためのKPIを明確にする

組織の問題点、組織改革に必要な考えが分析できたら、目標を設定し、それに合わせたKPIを明確にしましょう。
7Sすべての概念でそれぞれに目標を設定します。
目標を達成するためには、人材や資金をどれくらい充てなければならないか、期間はどれくらいかかるかを考える必要もあります。
KPIは重要業績指数を略したもので、成果を出すために立てるべき目標を意味します。
KPIが曖昧なまま改善策を導入すると、ゴールが見えなくなってしまいます。

また、従業員がそれぞれバラバラにゴールを設定してしまうため、組織として成り立たなくなる可能性もあります。
KPIは数字などで具体的に示し、従業員全員が共通して認識できるようにしてください。
また、状況によっては最初のKPIが通用しなくなる可能性もあります。
期間や数値などを変更する場合でも、具体的、かつ充分に実現可能な数字を提示することで、従業員のモチベーションを損なわずに組織の改革を続けられます。

組織診断で企業の成長を促進しよう

組織診断の基本的な知識から具体的な種類、導入方法、注意点を解説しました。
企業が従業員に対して組織診断を行うと、現状の問題点を明確にできます。
その結果改善方法も見つけやすくなり、無駄なくスムーズに組織の成長に繋げられます。

組織の状態が改善すれば優秀な人材を確保しやすくなる、生産性がアップするなどの効果があります。
問題や改善したい内容によって適切な組織診断方法は違うので、適切なツールを利用しましょう。
おすすめの10種類のツールの利用も検討してください。

組織診断は一度行ったら終わりではなく、定期的に繰り返す必要があります。
使いやすさや目的に応じた分析結果を得られるよう、適切なツールを選ぶことが大切です。
組織診断の結果、組織自体を改革する必要性が出てくるケースもあります。

組織改革にはマッキンゼーの7Sの考え方を有効活用しましょう。
7つの概念から組織を客観的に見ることで改善点が明確になり、対策を考えやすくなります。
明確なKPIを設定して組織の改革にも力を入れ、企業の成長のためにできることを続けていきましょう。

この記事を書いた人

TOYO

株式会社アックスコンサルティング マーケティング本部 WEB制作課所属。
メンタル心理ヘルスカウンセラー、メンタル心理インストラクターの資格を活かして人事向けの記事を中心に執筆。仕事に纏わる悩みに対し、カウンセリング倫理、心理アセスメント、地域精神医療などの観点から明るい毎日を送れるように記事を執筆しています。

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